日本チェーンストア協会は21日、2015年3月のチェーンストア販売概況(速報)を発表した。それによると、3月の全国スーパー売上高は1兆978億円となり、既存店ベースで前年同月比8.6%減少した。前年を下回るのは12カ月連続。
3月は、食料品については畜産品などが好調だったものの、その他食品が特需の影響を受け苦戦したほか、衣料品、住居関連品でも前年に駆け込み需要のあった商品群が不調となり、全般的に低迷した。
部門別に見ると、食料品は同2.9%減の7,028億円、衣料品は同13.3%減の1,059億円、住居関連品は同19.2%減の2,198億円、サービスは同10.8%減の33億円、その他(食堂・喫茶部門売上を除く商品供給高など)は同16.7%減の658億円。特に住居関連品のうち家電製品は同24.8%減の121億円と大幅に減少した。
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3月部門別販売額 |
併せて発表した2014年度の全国スーパー売上高は12兆9,381億円と、既存店ベースで前年度比2.5%の減少。前年度を下回るのは2年ぶりとなる。
2014年度は、駆け込み需要のあった商品の反動が予想以上に長期化して影響を受けたほか、梅雨明けの遅れや夏場の天候不順、さらに秋以降も天候要因や想定を上回る消費増税の影響により、回復基調に至らなかった。
調査対象は、会員企業60社、9,390店舗。
