電通パブリックリレーションズはこのほど、インターネット上で情報拡散を行ったことがある人を対象に実施した「情報流通構造調査」の結果を発表した。同調査は、2013年3月にインターネット上で行われ、東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、大阪府、京都府、兵庫県、奈良県に在住する15歳以上69歳以下の男女600人から有効回答を得た。
今回の調査では特に「まとめサイト」の影響力について調査を実施。まとめサイトとは、事件・話題などをはじめとする、特定の事象について情報を収集・編集するWebサイトを指し、代表的なものに「NAVERまとめ」「2ちゃんねるまとめ(ブログ)」「まとめwiki」などがある。これらは、ソーシャルメディアの急速な普及に伴う情報量の爆発的な増加により、知りたい情報を探すのが大変になったことで、情報がまとまっているサイトのニーズが高まり、誕生したといわれているという。
同調査で、どのようなインターネット上の情報を拡散(SNSなどのシェア機能を利用して拡散)するかと尋ねたところ、「友人のつぶやき、ブログ、SNSでの投稿」が60.8%で最も多く、次いで、新聞社などのメディアが運営する「ニュースサイト」が57.8%、Yahoo!やlivedoorなどの「ポータルサイト」が53.7%となった。また、NAVERなどの「まとめサイト」を挙げた人も4人に1人以上となる27.8%に上った。
拡散時に信用する情報ソースについては、「新聞社サイト」が38.0%で最多。以下、「Yahoo!」が34.8%、「ブログ」が30.3%、「2ちゃんねるまとめサイト」が22.2%、「NAVERまとめ」が20.0%と続いた。
どのような情報を拡散するかと聞いたところ、「事件・事故」の55.2%、「日常生活の話題」の51.0%、「笑えるネタ」の50.2%がトップ3にランクイン。次いで、「政治系の話題」の44.0%、「アニメ、ゲーム、音楽など自分の趣味領域の話題」の38.2%、「新商品やサービスの話題」の35.0%となった。
インターネット上で知ったニュース・情報をオフラインの口コミで他の人に伝えたことがある人は93.2%。また、オフラインで他の人からインターネット上のニュース・情報を知らされたことがある人は91.9%に達した。
オンラインで拡散したことのある情報源を尋ねると、1位は「テレビ」の36.8%。このほか、7位に「雑誌」の21.8%、8位に「新聞」の21.3%が入り、オンライン・オフラインの垣根がほぼなくなっている状況がうかがえる。
ニュースや情報に接触した後、その情報についてさらに検索する行動は、「インターネット」が97.8%でトップ。次いで、「テレビ」が94.2%、「新聞」が80.1%となった。