住宅ローンの審査を通るコツ

住宅ローンの申し込みにあたって、深く考えずに仮審査の書類を出してしまう人が多くいます。また営業マンに言われるまま記入し、審査に落ちてしまう人も多いそうです。しかし、すべての営業マンが住宅ローンに精通している人だとは限りません。住宅ローン審査でなるべく一発合格を狙うために、抑えておきたいポイントを見ていきましょう。

■年齢条件について

一般的に契約者の年齢条件として求められるのは、20～65歳であることですが、これに増して大切なのが住宅ローン完済時の年齢です。最終返済年齢が80歳までであることが多いようですが、場合によっては75歳までということもあります。

ただし、条件内で最終返済年齢を設定していても、それで審査に受かるとは限りません。最終返済年齢は、他の項目よりも審査で一番見られやすい場所。一番妥当なプランを練り、最終返済年齢を早めに設定しましょう。

■安定した年収が見込めるか

住宅ローン審査が人によって通りやすかったり、通るのがむずかしくなってしまったりする理由は、この「安定した収入」の判断基準が不明瞭で、個人差の大きいことが理由としてあります。特に自営業の方にとっては、この部分がネックになり、何度も何度も審査を受け直さなくてはならない場合があります。そのため営業マンが審査に精通していない場合、言うとおりに書類を作成すると審査落ちということにもなりかねません。

例えば勤続年数が短いために、審査に落ちてしまうパターンがよくあるようです。しかし、その前の職場では15年勤めていたなど過去の経歴もフォローしてもらえれば、審査に通りやすくなる場合もあるようです。

■返済負担率を計算してみよう

返済負担率とは、年間収入のうち何パーセントを住宅ローンに当てることになるかを計算する方法で、確実に審査に通りやすいのは返済負担率25%以下です。計算方法は簡単で、住宅ローンの年間返済額を年間収入金額で割るだけです。

また年収によって審査基準となる返済負担率は変わってきます。例えば一般的な審査基準は、年収300万未満なら25%以下、年収300～400万未満なら30%以下、年収400～700未満なら35%以下、年収700万以上なら40%以下であることが多いようです。

■健康状態のチェックは、意外に厳しい?

住宅ローンを契約する場合、フラット35を利用する場合以外では、団体信用生命保険への加入が条件となっており、団体信用生命保険に加入できなければ、当然住宅ローン審査も通らないということになってしまいます。

団体信用生命保険に加入するにあたっては、健康告知をしなくてはなりません。告知する内容は3カ月以内の治療や投薬の有無、過去3年間以内の手術歴や治療歴です。正直に告知しておかないと保険金が下りなくなってしまうため、審査に不利な情報でも正確に記入しましょう。またフラット35であれば、団体信用生命保険の加入は強制ではありません。

住宅購入においてはどんな家を買うのかと同様に、どんな住宅ローンを組むのかが大きな課題となりますので、住宅ローンシミュレーターを使うなどして、資金計画を慎重にたてましょう。