医療用医薬品などの製造、販売、輸出入を行っているファイザーは、全国47都道府県の喫煙者9,400人(各都道府県各200人)を対象に、「日本全国の"ニコチン依存度チェック"2012」を実施。その結果、禁煙挑戦者は増税時と比べ約半分の19.2%となり、喫煙者の67.7%がニコチン依存症ということがわかった。調査期間は9月21日から9月28日。
まず、ニコチン依存症のスクリーニングテスト(東京大学の川上憲人氏らが、WHOの国際疾病分類のICD-10や、米国精神医学会の精神疾患の診断基準(DSM-IV)に準拠して開発したテスト)を実施。その結果、喫煙者の67.7%が「ニコチン依存症」の疑いがあることが明らかになった。
この割合は、2008年調査時の70.8%、2010年調査時の66.9%と比較しても同じ水準であり、喫煙率こそ下がっているが、喫煙者の多くがニコチン依存症であることを示している。
これを都道府県別に見ると、ニコチン依存症の割合が最も多いのは「福岡県」で76.0%、次いで、「新潟県(74.0%)」、「長崎県(72.5%)」となり、反対に最も割合が少ないのは「東京都」、「高知県」の60.5%、次いで「山梨県(62.0%)」、「千葉県(64.0%)」となった。
「あなたはこの1年間で禁煙に挑戦しましたか?」と質問したところ、「ニコチン依存症」の人のうち24.4%が、「非ニコチン依存症」の人のうち8.4%が「はい」と回答している。
同じ質問を、昨年、タバコ税増税後1年のタイミングで行った際には、35.1%の喫煙者が「禁煙に挑戦した(禁煙に成功した人+禁煙に挑戦したけれども失敗した人)」と答え、今回の調査結果のおよそ2倍の割合で禁煙に挑戦していた。
このことから、タバコ価格の値上げが喫煙者の禁煙意欲に大きな影響を与えることがうかがえる。
また、実際に禁煙に挑戦した喫煙者に対し、「この1年間で禁煙が続いた期間はどの位でしたか?」とたずねたところ、「半日未満」は5.6%、「半日から1日未満」は10.8%、「1日から3日未満」は22.2%、「3日から1週間未満」は17.1%となった。
「1週間未満」で再喫煙してしまった人が55.7%と半数以上に上り、禁煙に挑戦しながらも1週間という短い期間で失敗している人が多いことから、禁煙の難しさが見て取れる。
「あなたは、病院で禁煙の治療を受けられることを知っていますか?」と質問したところ、「知っている(よく知っている+知っている)」と回答した人は84.3%。
2008年の62.4%に比べ、20%以上増加し、医療機関での禁煙治療に関する認知度が高まっていることが明らかになった。
一方で、「あなたは医療関係者に禁煙について相談したことがありますか?」と、実際の受診行動について尋ねたところ、「相談したことがある」と回答した人は、7.3%と1割未満となっている。
2008年調査時の6.3%と同水準で、認知度の増加と比べ、行動にはつながっていないことを示す結果となった。
なお、同調査の詳細な結果は、同社ホームページで見ることができる。