クロス・マーケティングはこのほど、「消費動向」に関する調査を実施し、昨今の所得状況が及ぼす消費行動の実態が明らかになった。同調査は、2009年5月15～19日にかけて全国の20～69歳の男女を対象に行われ、有効回答1,200件が集計された。
その結果、「労働時間が増えた」と答えた割合は、2月に実施された前回調査時の22.4%から24%に増加。また、同様に「睡眠時間が減った」の回答も27.1%から29.8%に上昇した。しかし、給与所得について「減った」と答えた人は41.1%から42.8%に微増となり、労働時間の増加が給与所得の増加に必ずしも結びついていないという過酷化する労働環境の実態が浮き彫りになった。
一方、消費動向を具体的な商品購入やサービスの利用状況から見た場合、"家庭でのビール飲用量""たばこの本数""化粧品の購入金額""携帯電話の通話料金"など13の項目すべてにおいて「減った」と答えた割合が前回の調査を下回った。その他、外食や旅行、タクシーの利用回数などサービスの利用頻度では「内食」を除く11項目で改善が見られるなど、前回調査時よりも消費意向は上向いている傾向が明らかとなった。
