第一三共ヘルスケアは2026年3月24日、働く人を対象とした「健康とセルフケアの実態調査 2026」の結果を発表した。本調査は、自分自身で健康を守り対処する「セルフケア」の重要性を見据え、働く人の意識を探る目的で実施されたもの。2026年2月13日〜16日の期間、全国の20代〜60代の働く男女1,000名を対象に、インターネット調査(楽天インサイトへの委託)にて行われた。
セルフケアの実践率は微増も「情報の取捨選択」に課題
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セルフケアの実践率
自身で健康を守り対処するセルフケアの実践率は47.2%となり、2024年の44.4%から緩やかに増加している。年代別では20代の実践率が56.0%と最も高く、年々上昇傾向にある一方で、働き盛りの40代は39.0%と最も低い。
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自分に合ったセルフケアができているか分からない
また、63.7%が「自分に合ったセルフケアができているか分からない」と回答し、特に30代(66.2%)や40代(65.7%)で顕著である。
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セルフケアとの接し方
セルフケアとの接し方について、61.5%が「情報の取捨選択が難しい」と感じており、43.8%が「良いといわれるセルフケアを試すなど試行錯誤を繰り返す」、40.8%が「他人がしっかりセルフケアをしている姿を見てひけめに感じる」と回答。情報過多の中で自分に最適なケアを見つけられず、コンプレックスを感じる実態が明らかになった。
若手Z世代は“働いて×5…”志向、成長とセルフケアに意欲的
入社1〜2年目の社会人若手Z世代100人を対象とした調査では、74.0%が「今後の日本経済や金利が心配」と不安を感じている。職場環境については、48.0%が「上司や先輩から仕事量や勤務時間など気を遣われすぎている」と感じる一方、59.0%が「もっと成長の機会がほしい」と回答した。将来への不安を背景に、70.0%が「セルフケアにもっと取り組みたい」と意欲を見せており、仕事のパフォーマンス維持に向けた高い意識がうかがえる。
