いびき無呼吸改善協会は、2026年3月11日に「いびきと健康リスクに関する意識調査」を発表した。本調査は2026年3月9日〜10日の期間、全国の20代〜60代以上の男女300名を対象にインターネット調査にて実施された。調査の結果、成人の大多数がいびきを自覚している一方で、それを健康リスクと捉えて受診に繋げている層は極めて少ない実態が明らかになったという。
8割以上にいびきの自覚がある一方「病気のサイン」との認識は1割強
調査対象者のうち、自分がいびきを「かいていると思う(指摘されたことがある)」は29.0%、「たまにかいていると思う」は51.3%となった。合わせると80.3%がいびきを自覚、あるいはその可能性があると認識している。
しかし、いびきに対するイメージを聞いたところ「病気のサインかもしれない」は13.4%に留まった。「疲れているときに出る」(21.2%)や「周囲に迷惑をかける騒音」(20.1%)と捉える層が主流であり、治療が必要な健康問題として認識している人はわずか1割強という実態が浮き彫りになった。
合併症リスクの認知不足が壁に、実際の相談経験はわずか2%弱
いびきに潜むリスクと考えられるものを聞いた結果、睡眠時無呼吸症候群(SAS)は46.1%と一定の認知があるものの、「脳卒中・心筋梗塞」(13.0%)や「高血圧」(8.9%)、「うつ・メンタル不調」(7.3%)など、命に関わる疾患や合併症リスクを知る人は極めて少ない。
こうした深刻な健康リスクへの認知の低さは、行動にも影響している。医療機関への相談経験について、「相談する必要を感じていない」が72.9%に達した。「相談したいと思っているがまだしていない」は22.6%となり、実際に「相談して治療中/治療経験あり」という層はわずか1.9%に留まっている。
リスクを知れば8割超が「対策したい」と行動意向
一方で、いびきが健康リスクに繋がると知った場合の行動意向については、「自分でできる対策から試したい」(44.0%)や「まず自分のいびきの状態を確認したい」(42.0%)を合わせると86.0%が前向きな姿勢を示した。
適切な情報提供が行われれば、多くの人が現状の確認や対策に踏み出す意向を持っていることが示唆されたとのことだ。




