世界睡眠デー(3月13日)に合わせて、レスメドが世界13か国・3万人を対象に実施した「世界睡眠調査2026」が発表され、日本の睡眠状況に多くの課題があることが明らかになった。
調査によると、日本人の平均睡眠時間は4年連続で最下位。「6時間」と回答した人が34.4％で最も多く、世界全体のボリュームゾーンである7〜8時間より大きく下回った。また「熟睡できた日が週に0日」とする回答は8.3％に達し、世界平均の5.1％を上回る結果となった。
睡眠に関する知識や意識の低さも特徴的で、「質の高い睡眠が健康寿命を延ばす」と知っている割合は63.0％(世界平均84.0％)、「睡眠不足が慢性疾患につながる」との認知も60.3％(世界平均77.1％)と、いずれも最下位だった。
日本人は平均睡眠時間が短い一方で、睡眠改善への行動も乏しい傾向がみられた。「睡眠改善ツールを何も使っていない」が57.4％(世界平均29.3％)、「睡眠改善の習慣が何もない」が38.4％(世界平均17.9％)と、行動面での取り組みが進んでいない様子が明らかになった。
働く人を対象にした設問では、職場のサポート状況でも日本は他国より低い傾向がみられた。「上司は健康全般を気にかけてくれる」と答えたのは26.4％(世界平均46.4％)、「職場の文化が休息と回復を優先している」も24.8％(世界平均44.1％)にとどまった。
さらに、日本では「睡眠不足でも病欠しない」が61.5％と、世界平均29.6％を大きく上回り、体調不良でも働く“プレゼンティーズム”傾向が示唆されている。
就寝環境に関しては、日本の「睡眠離婚(パートナーと別々に寝る)」率が57.2％で13か国中最も高かった。背景にはいびきや生活リズムの違いがあるとみられるが、睡眠時無呼吸症候群(SAS)など重大な健康のSOSを見逃してしまう可能性も指摘されている。
今回の調査では、睡眠や健康に関する意識や行動、職場でのサポートなど複数の項目で、日本が他国と比べて大きな差を示す結果となった。
