シンクロ・フードは2026年1月28日、閉店した飲食店の業態と営業年数の調査結果(※)を発表した。調査は2016年1月1日～2025年12月31日の「飲食店ドットコム」に登録された造作譲渡情報のうち営業年数および業態を保有するデータ4,596件をもとに集計した。

「開業から1年未満」で閉店した割合が高い業態

  • 閉店した飲食店の営業年数(業態別割合) 「1年未満の閉店割合」が高い業態順

    閉店した飲食店の営業年数(業態別割合) 「1年未満の閉店割合」が高い業態順

閉店した飲食店のうち「開業から1年未満」で閉店した割合が高い業態は、「お弁当・惣菜・デリ」(31.3%)、「カフェ」(30.7%)、「そば・うどん」(30.0%)、「ラーメン」(30.0%)が上位に挙がった。

同社は、これらの業態について「初期投資を比較的抑えて開業できる」「参入障壁が低く、新規出店が多い」といった特徴を持つ一方で、価格競争や立地条件、集客の成否が早期に経営に影響しやすい側面があると分析している。

「3年未満の閉店割合」が高い業態

  • 閉店した飲食店の営業年数(業態別割合) 「3年未満の閉店割合」が高い業態順

    閉店した飲食店の営業年数(業態別割合) 「3年未満の閉店割合」が高い業態順

3年未満での閉店率が高い順に並べると、1年未満では閉店割合が高くないものの、1.1～3年の閉店割合が高い業態があることがわかった。

特に、「テイクアウト」(41.7%)、「専門料理」(37.8%)、「アジア料理」(34.9%)では、1年未満での閉店割合は相対的に高くない一方で、1.1〜3年での閉店割合が最も高く、開業後数年を経て事業継続の判断が集中していた。

これを受けて同社は、これらの業態では、開業初期は需要を取り込みやすいものの運営費の固定化やコスト構造が明確になる2〜3年目に、経営判断がされている可能性を示唆している。

一方で、業態別に「11.1年以上営業を継続した店舗」の割合を見ると、「寿司」(32.5%)、「和食」(28.4%)、「中華」(24.1%)が上位に。同社はこれらの業態では、開業初期から中期にかけて一定の淘汰が見られる一方で、一度定着すると長期間にわたり営業を続ける店舗が多い傾向がうかがえるとしている。

特に寿司や和食は、職人の技術や味への評価、常連客との関係性などが積み重なりやすく、価格競争に陥りにくい点が、長期経営につながっている可能性が考えられるとのこと。

※飲食店ドットコム(株式会社シンクロ・フード)調べ