アンファーは10月23日、「更年期のヘルスリテラシーに関する調査」の結果を発表した。調査は2024年10月、更年期世代である全国40～50代の女性400名を対象にインターネットで行われた。

原因不明の体調不良を「更年期のせい」と決めつけてしまったことがある女性は46.3%

更年期特有の心身の不調は個人によって異なるため、その不調が風邪や発熱などの病気によるものなのか、更年期症状なのか、判断がつかない場合も少なくない。調査では、これまでに経験した体調不良を「更年期のせいだ」と特別な理由もなく決めつけてしまったことがあるという女性は約半数にのぼる結果となった。また、その体調不良を理由に医療機関を受診したことがあると回答した女性は24.9%と、7割以上の女性は受診を我慢した経験があるという結果が分かった。

  • 体調不良を「更年期のせいだ」と決めつけたことがある人は?

基礎知識を理解している人ほど、自身の健康を管理できている?

自身の不調の対処法を「理解している」と回答した女性は全体の34.5%と、半数を下回る結果となった。しかし、先述の質問に対して「理解している」と回答した女性の8割以上が、女性ホルモンの知識についても「理解している」と回答。調査からは、更年期の不調を左右する"女性ホルモンの知識"を自身の健康管理に活用できている女性も一定数いるということが伺える。

  • 自身の更年期特有の不調を対処する方法を理解している?/女性ホルモンの知識について理解している?

婦人科のかかりつけ医がいる40～50代女性は23.3%

正しい情報の入手や活用には、かかりつけ医を見つけておくことも有効となる。婦人科のかかりつけ医がいるメリットには、生理やPMS、更年期、閉経後のお悩みまで、女性ホルモンの変化による体調の変化を相談し、治療、対策できる場を設けることができる点などが挙げられる。調査では、40～50代で婦人科のかかりつけ医がいる女性の割合は23.3%という結果になった。

  • 婦人科のかかりつけ医がいる?

更年期特有の不調を感じた時、医療機関を受診すべき?

医療機関では、ホルモン補充療法や漢方薬の処方など、更年期障害の治療を受けることができる。調査では、更年期の不調を感じた時に医療機関を受診するべきかどうかについて質問。「受診するべきだ」と回答する賛成派は56.5%、「受診すべきでない」という反対派は43.5%と、意見が分かれた。受診すべきだと回答する女性が挙げる理由には、「更年期症状と似た病気が隠れているかもしれないから」と他の病気のリスクを考える意見が最多数。対して、受診すべきでないと回答する女性は「医療機関を受診しても治せるものではないと思うから」という意見が最多数となった。

  • 更年期特有の不調を感じたとき医療機関を受診すべき?

更年期特有の不調をセルフケアできる市販の商品やサービスの認知度は39.8%

更年期の不調のセルフケアに関する商品やサービスの存在を認知している女性の割合は39.8%と半数以下。さらに、実際に利用したことがある女性は26.9%という結果に。

更年期の不調は、医療機関の受診だけでなく市販の商品やサービスの利用でセルフケアを行うことが可能。むくみや冷え、デリケートゾーンの乾燥や尿漏れなどをケアする商品や、女性ホルモン値を検査することができる健診施設の利用など多岐にわたる。

  • 更年期特有の不調をセルフケアできる市販の商品やサービスの認知度/使用率は?

10月18日は「世界メノポーズデー」、10月18日～24日は国内の「メノポーズ週間」

「世界メノポーズデー」は、1999年の第9回国際閉経学会にて、更年期に関する情報を世界中に発信する日として制定された。日本では、10月18日から10月24日までを「メノポーズ週間」と定め、女性の健康を増進させることを目的に各企業や団体がさまざまな啓発活動を行っている。

超高齢化社会である日本は、最新の女性の平均寿命が87.14歳と伸長(厚生労働省調べ)。「健康寿命との乖離が懸念されている中、女性の誰もが経験する『更年期』がきっかけで起こる心身の不調の正しい知識や治療・ケアが世の中に広まり、女性一人ひとりの更年期に関するヘルスリテラシーが高まることが重要」と同社。

「更年期」とは?

更年期とは、閉経の前後10年間のことで女性の誰もが経験する時期。女性ホルモンの分泌が、減少しながらバランスを崩すことで身体や心に不調を起こすことを「更年期症状」と呼び、日常生活に支障をきたすほどの症状となる場合は「更年期障害」と診断される。不調の感じ方は人それぞれだが、主な症状としては頭痛、ほてり・発汗、倦怠感、めまい、動悸などが挙げられる。