電動アシスト自転車とe-bikeの違い、公道を走れる車両の見分け方を解説

今さら聞けない電動アシスト付き自転車との違いとe-bikeの定義

スポーツ自転車専門店「ワイズロード新橋店」で「e-bike(イーバイク)の市場動向、最新トレンドや魅力を解説する」という主旨の報道向けセミナーが開催された。その内容をお伝えしたい。

e-bikeとは、スポーツ自転車をベースにした電動アシスト付き自転車のこと。電動アシスト付き自転車が世界で初めて商品化されたのは1993年。いわゆる「ママチャリ」と呼ばれる軽快車タイプがヤマハ発動機から発売されたのが始まりだ。

2010年にはドイツの自動車部品メーカー「ボッシュ(BOSCH)」がスポーツ自転車向けの電動アシストユニットを開発。

これを搭載したe-bikeが欧米の自転車メーカーより発売され、欧米各地に広まりを見せた。特に欧州各国では環境意識や健康志向の高まりと相まって自転車利用が広がる中で、電動アシストで快適な走行ができると人気が集まっている。

日本では電動アシスト付き自転車について独自規定があり、市場の広がりが遅れていたが、2015年にロードバイクタイプのe-bikeをヤマハ発動機が発売すると事情が一変。注目を集め始めた。

e-bikeを含めた電動アシスト付き自転車だが、道路交通法の定める基準に適合していなければ自転車として公道を走行することができないことを、改めておさらいしよう。

通常の電動アシスト付き自転車とは異なり、ペダルを漕がずにモーター駆動のみで動く自転車が存在するが、これは法的には原動機付自転車か自動二輪車に分類されるため、ナンバープレートが無く公道走行することは違法となる。

なお、人がペダルを踏む力とモーターによる補助力の比(アシスト比率)が

●10km/h未満の速度では最大で1:2
●10km/h以上24km/h未満の速度の場合では走行速度が上がるほどアシスト比率が徐々に減少
●24km/h以上の速度では補助力が0

という「道路交通法施行規則第1条の3」を満たす車両は問題ない。

しかし、道路交通法の基準を超えた「違法な電動アシスト付き自転車」が流通しているのもまた事実。消費者庁による注意喚起がなされている。

では法規適合したe-bikeとは何かといえば、型式認定を得ている商品であるということである。または型式認定を得ていなくても、アシスト機能が前述の法規基準を満たしている商品を意味する。

これを見分けるには、販売店に法規適合している商品か確認すること。または公益財団法人日本交通管理技術協会の公式サイトより「型式認定対象品検索」で調べることもできる。

電動アシスト機能を持ちながら、スポーティな見た目をしたものがe-bikeである。子乗せタイプなどでおなじみのアシスト機能と、スポーツバイクならではのスタイリッシュさを兼ね備え、少ない力で推進力が得られる楽しい自転車だ。

価格でみると、一般車タイプの電動アシスト付き自転車は10～15万円、スポーツタイプのe-bikeは20～100万円と、グレードなどによって大きな幅がある。

これは自転車自体の価値だけでなくブレーキやホイール、変速機などパーツのシステムや性能に加え、アシストドライブユニットの違いによるところも大きい。

ワイズロードでは、顧客や地域の特性に合わせ、「BESV」「cannondale」「BIANCHI」などのe-bikeを取り扱う。横浜や神戸など坂道の多いエリアの店舗では、手堅いe-bike需要を獲得しているそうだ。

盛り上がりを見せるe-bike市場に新登場したのが、「RAIL ACTIVE-e(レイルアクティブe)」。「HONDA」と「Y'sRord」のパートナーシップにより生まれた「SmaChari(スマチャリ)」を搭載した自転車である。

電動アシストユニットとそれに連動するスマホアプリによって、さまざまな既成の自転車を電動化できる(条件を満たすもののみ)。

本格派クロスバイクとして人気の高いKhodaaBloomの「RAIL ACTIVE」をベースに「SmaChari」を世界で初めて搭載するのが「RAIL ACTIVE‐e」(22万円予定)だ。この5月より受注を開始し、9月に発売を予定している。

この画期的なe-bike「RAIL ACTIVE-e」が仲間入りし、さまざまなサービス提供も予定されている。e-bike市場に新たな風を吹き込むことになりそうだ。

きむらえつこ