リクルートは4月18日、「有識者の平日ランチの実態」に関する調査結果を発表した。調査は3月1日～8日、首都圏・関西圏・東海圏在住の20～69歳の有職者5,494名(首都圏3,253名、関西圏1,434名、東海圏807名)を対象にインターネットで行われた。
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平日ランチの食べ方
平日のランチの食べ方を教えてもらったところ、「自炊、または家族等が作った食事」(31.4%)が最多となったものの、2年連続で増加した後、減少。次いで「小売店や飲食店で購入した食事」(20.8%)、「自分、または家族等が作った弁当」(19.3%)、「社食、学食」(8.2%)、「外食店内での食事」(7.9%)と、順位は変わっていないが構成比は増加傾向となった。
また、1年前と比べて平日のランチ頻度が増えている食べ方を聞くと、「自炊、または家族等が作った食事・弁当」(21.0%)が4年連続で最多であったが、内食(自炊)と中食のすべての食べ方で前年比ではマイナスに。逆に外食は、「外食店内での食事」(12.4%)を筆頭に、「社食・学食」「小売店でその場でイートイン」も前年比でプラスとなった。
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ランチの予算
次に、平日ランチの予算を調べたところ、最も高かったのは「出前、デリバリーしたもの」で平均1,332円(前年1,274円)、次いで「外食店内での食事」(平均1,190円、前年1,104円)、「外食店からテイクアウトしたもの」(同932円、876円)と、いずれも3年連続で増額。他の食べ方に関しても、最も安い「自炊、または家族等が作った食事・弁当」の平均393円(前年368円)を含め、すべての食べ方で前年より増額傾向に。
全体平均は447円で、これまで最も高かった2020年調査を上回り、過去4年で最高額を記録した。
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コロナ禍関連項目がランチの食べ方に大きな影響
次に、働き方の変化によるランチへの影響について聴取したところ、「テレワーク」の増加や定着が有職者のランチ形態に一定の影響を及ぼしているようで、「コロナ禍前までの働き方に戻りつつあるため」と合わせてコロナ関連影響の大きさが改めて明らかに。
「仕事の時短や効率化を求められたため」「働き方の異なる人が職場や取引先に増えたため」「人手不足で仕事量が増えたため」等は、全体的に前年比で構成比は減少傾向となり、「働き方改革」の影響が相対的に弱まっていることがうかがえた。
