SHEは6月22日、「コロナ禍以降のテレワークに関する意識調査」の結果を発表した。同調査は5月17日～22日、全国の20歳～59歳の男女517人を対象にインターネットで実施した。

  • コロナ禍以降の働き方の変化について

コロナ禍を経て、場所にとらわれない働き方がどの程度可能になったと思うか尋ねたところ、68.8%が「しやすくなった」と答えた。現在の職業でテレワークはできるか尋ねると、57.3%が「可能」と答えており、そのうち26.7%は週5日など期間に制限なく実施できていることがわかった。

コロナ禍以降の働き方の変化を受けて、海外でのテレワークを実施・検討したことがあるか尋ねたところ、30.6%が「ある」と答えた。仮に国外で働くことができる場合、どの国や地域に行きたいと思うか聞くと、最も多い回答は「ハワイ」で、「アメリカ」「オーストラリア」が続いた。

  • 海外からのテレワークについて

希望する滞在期間として最も多く挙げられたのは、「1～3カ月の中期」(30.6%)で、次いで「3カ月以上の長期」(25.0%)が多かった。全体の約半数以上(55.6%)が、旅行での滞在と比較して長い期間でのテレワークを想定していることがわかった。

海外から旅行や短気・長期滞在をしながら、日本国内の企業やフリーランスとして働く上でのハードルは何だと思うか聞くと、「金銭面」(27.0%)が最も多く、「会社のルール上厳しい」「職務的に難しい」「家族がいる」が続いた。

  • 海外からのテレワークにおける懸念

自由回答では「文化・理解のある会社と出会う方法がわからない」「会社が指定した方式で暗号化されたWi-Fiの準備が難しい」「電波のスムーズさ」「その土地の言語に慣れていないので日常生活が不安」「治安が不安」といったコメントが寄せられている。