テレワークで「職場の対立関係」に悩む人は減ったのか？

ピースマインドは11月4日、コロナ禍以降、従業員のストレスや悩みがどのように変化したか実態を明らかにするために実施した「コロナ禍における従業員支援プログラム相談傾向分析調査」の結果を発表した。

コロナ禍以前である2019年度の相談件数と内容を、2020年度、2021年度上半期と比較し、統計的な分析を行った結果、2021年度上半期の相談件数は、2019年度の同時期に比べて51％増加したことがわかったという。

2019年度から2021年上半期までの相談件数のうち、「自分のメンタルヘルス」の件数は94％増と最も多かった。これに、「職場のストレス」、「仕事上の対人関係」、「家族・パートナー関係」、「休職・復職問題」と続いている。この結果から、同社は新型コロナウイルスにより、「仕事」と「プライベート」両面への影響が顕著であることが示されたと指摘している。

一方、「職場の対立関係」については、コロナ禍において一旦減少していることがわかった。この要因について、テレワークにより対立関係者との直接的・物理的接触の減少が影響している可能性があると指摘しつつも、全体としては、「仕事上の対人関係」の相談件数は増加していることから、テレワークによって生じた物理的な距離は、一時的な対人関係改善であったことが予想されるという。

同社はテレワークにまつわる事例として、入社初日からテレワークをしなければならなくなった新入社員、コロナ禍の急なテレワークに在宅環境整備が追いつかないことでストレスを抱えた夫婦などを挙げている。