メンバーズはこのほど、20代以上の男女を対象に「気候変動と企業コミュニケーションに関する生活者意識調査(CSVサーベイ2021年10月)」を実施した。調査は9月1日〜3日に行われ、1,118件の有効回答を得た。
まず、普段の購買行動で重視する事について聞いたところ、、「価格」(85.3%)や「機能性・利便性」(77.4%)、「入手のしやすさ」(77.7%)が多くを占めた。一方で、気候変動に配慮した商品については、約7割が「価格が同程度、もしくは1割程度高くても購入したい」と回答。また、購買経験のあるうち9割は、「継続して購入したい」と答えた。
しかし、実際に購買に至った購入者層は、3割に留まっており、企業の気候変動対策に関する情報発信については、6割が「わかりにくく伝わらない」と感じていることも分かった。
企業が取り組む気候変動関連の情報は、「テレビCM」(56.1%)や「企業のWebサイト」(37.7%)、「商品パッケージやサービスへの表示」(34.2%)、「ソーシャルメディア」(29.2%)といった日常的に使用する媒体での発信が求められている事も明らかとなっている。
非購入者層に関しては、「従来の商品と比べて、機能や性能が同等、食品の場合は味が同等」「従来商品と比べて価格が安いか同等」といった条件があれば、関連商品を購入したいとの回答が多く見られている。
