リクルートは7月29日、「2021年4-6月期の『転職時の賃金変動状況』」に関する調査結果を発表した。調査は『リクルートエージェント』における、「前職と比べ賃金が明確に(1割以上)増加した転職決定者数の割合」の経年変化となる。
全体を見ると、新型コロナウイルスの感染が拡大を始めた2020年1-3月期を起点として大きく水準を切り下げた後、2021年1-3月期は、底を脱して反発、概ね感染拡大前の水準近くに復した。足元2021年4-6月期も概ね同水準を維持している。
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「前職と比べ賃金が1割以上増加した転職決定者の割合」の年度推移(左)と四半期推移
4-6月期の値を職種別で見ると、「IT系エンジニア」(33.4%)、「機械・電気・化学エンジニア」(23.7%)、「営業職」(29.0%)、「接客・販売・店⻑・コールセンター」(35.5%)という結果だった。
なお、「前職(転職前)の賃金は時間外労働等の『変動する割増賃金』を含む一方、転職後の賃金にはそれらが含まれないため『前職と比べ賃金が1割以上増加した転職決定者数の割合』は実態よりも低めの値となる傾向があります」とのこと。
