レジェンダ・コーポレーションは9月17日、「若手社会人の就業実態調査結果」を発表した。調査は8月26日～31日、20代～30代前半の若手社会人5,695名を対象にインターネットで行われた。
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緊急事態宣言時と現在の在宅勤務状況
緊急事態宣言時と現在の在宅勤務状況を比較したところ、緊急事態宣言時では68.1%が「在宅勤務(フルタイム、週3～4日、週1～2回の計)」を行っていたが、現在では48.3%までに減少。特に、フルタイムでの在宅勤務者は、39.6%から20.9%と約半数となった。
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チーム内・チーム外におけるコミュニケーションの頻度
在宅勤務を行っている407名を対象に、在宅勤務時におけるチーム内のコミュニケーション(電話やWEB通話)の頻度を教えてもらったところ、45.2%が「1日複数回取っている」と回答。コミュニケーションの量が十分か尋ねると、頻度に関わらず7割前後が「丁度良い」と回答し、業務上でのコミュニケーションにストレスなく働いている様子が伺えた。
一方、チーム外となると「1日に複数回連絡を取る」人の割合は17.0%にとどまり、それどころか「基本的に会話による連絡を取らない」が36.6%を占める結果に。業務を遂行する上で必要のない連絡や会話をしない傾向が顕著となり、会社への帰属意識が希薄になりつつあることが浮き彫りとなった。
