パーソルキャリアは8月31日、「リモートワーク・テレワーク企業への転職に関する意識調査」の結果を発表した。調査は7月16日～26日、同社運営の転職サービス「doda」に登録する20～30代の会員1,271名を対象に、インターネットで行われた。

  • 転職先の条件として、『テレワークの実施』や『テレワークの制度・環境』が整っていることは重要ですか？

    転職先の条件として、『テレワークの実施』や『テレワークの制度・環境』が整っていることは重要ですか？

「転職先の条件として、『テレワークの実施』や『テレワークの制度・環境』が整っていることは重要ですか?」と質問したところ、半数近くの人が「(とても)重要」(48.4%)と回答。「doda」の求人広告1掲載あたりの応募数を比較すると、2020年7月ではテレワーク求人(求人票内に「テレワーク」「リモートワーク」「在宅勤務」「在宅ワーク」のいずれかの文字が入っている求人)の方がそれ以外の求人より約1.6倍応募数が多いことが明らかになった。

そこで、転職後にテレワークを行いたい頻度を尋ねたところ、「週に3日」(29.5%)が最も多く、次いで「毎日」(26.1%)、「週に2日」(21.3%)と続いた。

  • テレワークに関してあったら嬉しい制度や環境/テレワークに関連して変更・新設された制度や環境

    テレワークに関してあったら嬉しい制度や環境/テレワークに関連して変更・新設された制度や環境

また、転職を検討する際に、テレワークに関してあったらうれしい制度や環境を聞くと、「在宅勤務手当」(27.9%)、「自宅に限らず、テレワークを実施することができる」(16.9%)、「テレワーク下での評価方法が明確になっている」(14.8%)が上位に。

一方、同時期に採用担当者を対象に実施した「自社のリモートワーク・テレワークに関する調査」では、テレワークに関連して変更・新設された制度や環境として、1位「オンラインツールの導入」(54.7%)、2位「通信インフラの整備」(35.6%)、3位「在宅勤務手当・交通費の見直し」(26.8%)が上位に。

「テレワーク可能な場所の条件見直し」(8.2%)や「評価制度の見直し」(3.1%)は下位となり、転職希望者が求めていることと、企業側が整備していることにズレがあることが読み取れた。