上司の部下対応の差で、「高ストレス者」は約10倍にもなりうると判明

ピースマインド・イープの調査・研究機関である国際EAP研究センターはこのほど、約4万人の従業員を対象に実施したストレスチェックの調査結果を明らかにした。調査期間は2014年5月～10月で、対象者は3万8,028人。

労働安全衛生法の改正により、12月1日以降は企業に年に1回以上のストレスチェックの実施が義務付けられることとなった。ストレスチェックは医師、保健師などによって実施し、ストレスチェックを受けた従業員の中から高ストレス者が選定される。

同調査は、ストレスチェック義務化後、面接指導の対象者となり得る高ストレス者がどれくらいの比率で存在するのか、またどのような傾向があるのかを明らかにするために実施した。高ストレス者の選定には、厚生労働省による「労働安全衛生法に基づくストレスチェック制度実施マニュアル」で示されている基準を用いている。

その結果、高ストレス者の比率は全体の8.7%となった。男女別で見ると、男性は7.5%、女性は10.8%で女性の方がやや高い。

年代別では20代(20～29歳)の高ストレス者が10.2%、30代(30～39歳)では9.6%、40代(40～49歳)では8.9%、50代(50～59歳)では7.0%、60歳以上では3.7%と、年代が下がるほど高ストレス者比率が高くなる傾向にある。

職場における高ストレス者の数には、上司の部下に対する対応や職場の環境要因が大きな影響を与えていることがわかった。部下に対する上司の対応に関する項目で、「良好」と判定された職場の高ストレス者比率は約2%～4%、改善が必要とされた職場では高ストレス者比率は約30%～40%で、高ストレス者比率に約10倍の差が出ることが明らかとなった。