戦略を立てよう

おおまかなFXの仕組みが理解できたなら次は戦略をたてましょう。FXは24時間取引ができますので、まずは自分のライフスタイルにあった取引のスケジュールをたてましょう。たとえば朝型の人は会社に行く前に取引したり、帰宅後深夜に取引を行う、または自分がニュースを見る休み時間に取引をするなどスタイルは人それぞれです。

また、FXは通貨のレートを予測して、取引をするので自分が買う通貨の国の情勢などを見極めなければなりませんから、ニュースサイトをチェックする時間帯に取引を行うのもよいでしょう。

戦略を立てる上で覚えておいた方がいいのが「ストップオーダー」と「リミットオーダー」の注文方法です。ある通貨を100円の時に買った場合は、「ストップオーダー」で「99円になったらこのポジションを売る」など事前に設定することで損益を確定させます。逆に「101円になれば売る」ということで利益を確定するのが「リミットオーダー」です。これらを覚えておけば、24時間常にチェックしなくても、事前に設定した条件で決済することができます。

また、円やドル、ユーロといった基軸通貨は売り買いの量が多く流動性も高いですが、一方タイバーツなどのアンメジャーな通貨は流通量が少ないなども事前に考慮しておくことも重要です。たくさん流通されている通貨の方が買いやすいし売りやすいということを覚えておきましょう。

資金は余裕を持ってがルール!

ひとつFX初心者の方に覚えていただきたいことがあります。それは「ロスカット(強制決済)」というルールです。たとえばFXCMジャパンの例で申しますと、1万通貨単位あたり維持証拠金が2万円で取引が出来ます。為替相場が動いて1万円の損失が出た場合、余剰金内での損失になるため、ロスカットはなされず、引き続き取引が可能です。しかし、さらに大きく為替相場が動いて、3万円の余剰金しかないときに、3万円分の損失が出てしまった場合、維持証拠金ギリギリの2万円しか残らなくなってしまい、取引は自動的に終了します。これをロスカットと呼びます。

このように、余剰金が少ないと、わずかな値動きでポジションがロスカットされてしまうため、口座にはある程度の余裕を考慮して余剰金を入れておいた方がよいということになります。なお、FXCMジャパンに口座を持たれている方の初回入金額は17万～22万円が多いようです。

数あるFX業者、どこを選べばいい?

FX業者を選ぶ際にはコスト面、機能面、サービス面だけではなく、開示情報、自己資本規制率、分別管理方法なども確認して選びましょう。

FX業者は、金融商品取引法(金商法)、関連法令で定められた情報開示義務があります。自己資本規制比率もその開示情報の一つです。自己資本規制比率とは、証券会社や金融先物業者の経営状況の健全性を示す指標(確保)のために導入された規制です。金商法では、この自己資本規制比率を一定水準以上に保つというルールの下、自己資本規制比率を120%以上の維持を義務づけられています。

自己資本規制比率は、FX業者の健全性を示す指標として、自己資本規制比率を記載した書面を作成し、公開しないといけいと定められていますのでチェックして欲しい指標です(この自己資本規制比率が140%を下回った場合には金融庁への届出が必要となり、120%を下回った場合には業務改善命令、100%を下回ると3ヶ月以下の業務停止命令もしくは、登録取り消し命令が発動されます)。

FXCMジャパンの場合、この自己資本規制比率は、以下の通りです。

■自己資本規制比率

  • 固定化されていない自己資本 (A)3,746
  • リスク相当額 ( C + D + E ) (B) 1,161
  • 市場リスク相当額 (C) 0
  • 取引先リスク相当額 (D) 47
  • 基礎的リスク相当額 (E) 1,113
  • 自己資本規制比率 (A) / (B) × 100 322.5%

※平成20年6月末現在
※(注)「金融商品取引業等に関する内閣府令」に基づき算出したものです。
※FXCMジャパンの開示情報はこちら

また、2007年9月に施行された金融商品取引法により、外国為替証拠金取引業者は、お客様からお預かりした顧客資産に対し金融庁指定の金融機関での預託や、信託等の方法により分別して管理することが義務付けられています。資金の安全性は外国為替証拠金取引業者を選ぶ上で重要なポイントです。FXCMジャパンでも、お客様に安心してお取引いただくために、保全信託スキームを実施しています。

保全信託スキームとは、信託銀行に自社口座とは別に信託口座を設けて、顧客資産の管理を委託する制度になります。FXCMジャパンの場合、委託先はみずほ信託銀行です。この仕組みの導入によって、万一、当社に破綻等の事態が起きた場合でも、お客様の大切な資産は保全されます。ただし、保全信託スキームは、お取引の元本を保証するものではありません。また、外国為替相場の急激な変動で預託されている証拠金を上回る損失が生じるおそれがあります。

まとめ:寺田祐子