ベネッセコーポレーションの「たまひよ」は、「たまひよ妊娠・出産白書2026」に関する調査を実施し、2026年3月13日に結果を発表した。本調査は2025年9月4日〜10日、全国の生後0カ月〜1才6カ月の子どもを持つ母親・父親2,062人を対象に、WEB調査にて行われた。
調査の結果、母親が注目したニュースとして「産後ケア」が上位に挙がった。認知率が9割を超える一方で利用率は3割にとどまっており、家庭だけで担えない育児課題に対する支援アクセスの格差が浮き彫りになった。
約4割の母親が「産後ケア」に注目した2025年
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2025年に妊娠・育児に関連して、印象に残ったニュース・キーワード
2025年に妊娠・育児に関連して印象に残ったニュースとして、母親の約4割が「産後ケア」に注目していることがわかった。これは2番目に多い回答であり、社会全体で出産・育児をめぐる不安が広がるなか、母子の健康を促進するサポートへの関心が高まっている。
認知9割と利用3割のギャップが示すアクセスの壁
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産後ケアの認知・利用状況
「産後ケア」という言葉の認知率は非常に高く、母親は9割台半ば、父親も8割台半ばに達している。しかし、母親の利用経験・予定は3割程度にとどまるのが現状だ。
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産後ケア利用率 世帯年収別
世帯年収別にみると高年収層ほど利用率が高く、情報や経済面での格差が推察される結果となった。
不安・孤独・経済負担が重なり合う産後のリアル
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「日本は出産・育児がしやすい」評価
妊娠・子育てのチームとして配偶者・パートナーが最も多い一方、2025年は「里帰りした」が3割強となった。「最初から里帰りを計画しなかった」は約6割を占め、父母とその親族中心の育児が主流となっている。
また、日本は「出産・育児がしやすい」との実感は低く、母親の約7割、父親の約半数が「そう思わない」と回答した。その最大の理由は経済的な要因であり、心理的・経済的不安の強さが産後ケアへの関心に繋がっている。
産後のママがサポートを受けることが当たり前の社会に
たまひよ統括編集長の米谷明子氏は、産後ケアの認知と利用の乖離について、ママが休養やサポートを受けることに抵抗を感じている可能性を指摘している。産後ケアを広義の意味で捉え、周囲が温かく見守り、休むことを背中押しする社会の雰囲気が不可欠だとした。たまひよは、産後支援もチーム育児の一環であると考え、サポートを受けることが当たり前になる気運を社会全体に発信していく。
