企業の第一印象はサジェストで決まる? 「やばい」「怪しい」ネガティブワードで8割離脱か

フリースクエアは、全国の男女延べ6,020名を対象に「検索時に表示されるネガティブワードが企業活動に与える影響に関する大規模アンケート調査」を2026年3月12日に発表した。本調査は2026年2月に実施され、各設問ごとに全国の20〜69歳の男女(採用調査のみ59歳まで)を対象にインターネットアンケート調査にて行われた。

調査によると、検索結果に「やばい」「怪しい」などのネガティブワードが表示されるだけで、問い合わせや採用応募、取引判断、さらには既存顧客の利用継続にまで深刻な悪影響を及ぼす「検索リスク」の実態が浮き彫りになった。

情報収集の起点は依然として「検索エンジン」が中心

企業や商品・サービスを調べる際に利用する媒体

企業や商品・サービスの情報収集媒体について質問したところ、「検索エンジン」は79.6%になった。次いで「SNS」が39.4%、「テレビ」が34.2%、「ネットニュース」が25.9%となり、「生成AI」は17.6%にとどまった。依然として商品やサービスを調べる上で、検索エンジンが中心であることが明らかになった。

ネガティブワードが表示されるだけで4人に3人が問い合わせを回避

サービスの利用を検討し、問い合わせを行う場面

サービスの利用を検討し、問い合わせを行う場面を想定した調査では、ネガティブなワードが表示された場合、46.0%が「問い合わせしない」と回答した。これに「他社を検討」(17.4%)や「事実確認まで保留」(12.8%)を合わせると、約76%が問い合わせを控えるか保留することが判明した。4人に3人が、検索サジェストに表示されるネガティブなワードによって行動にブレーキをかけている。

BtoBの取引判断においても6割以上が悪影響を懸念

新たな取引先や業務委託先を検討するビジネスシーン

新たな取引先や業務委託先を検討するビジネスシーンを想定した調査では、ネガティブなワードが表示された場合、63.1%が取引判断にブレーキをかける結果となった。内訳は「判断保留」が32.8%で最多となり、次いで「取引候補から外す」が15.5%、「他社を優先」が14.8%となった。リスク回避による「保留」が、営業から成約までの期間を長期化させる可能性を示唆している。

採用活動への影響は最大級、約80%が応募にブレーキ

転職・就職活動における候補企業の検索

転職・就職活動における候補企業の検索について調査したところ、ネガティブなワードが表示された場合、40.4%が「応募を控える」と回答した。「事実確認まで控える」(21.2%)や「他社優先」(18.3%)を合わせると約80%に応募をためらわせる影響があり、今回の調査項目の中でも採用活動への影響が最も大きいことがわかった。

既存顧客であっても検索結果の影響で離脱や金額減少のリスク

すでに利用・取引のある企業についてネガティブなワードが表示された場合

すでに利用・取引のある企業についてネガティブなワードが表示された場合、合計で約66%にネガティブな影響が出ることがわかった。「事実確認ができるまで利用を控える」は28.1%になり、「利用頻度・利用金額を減少」は13.9%、「利用停止」は12.0%、「乗り換え検討」は11.4%となった。既存顧客であってもLTV低下や離脱につながるリスクが浮き彫りになった。