日本企業のメールセキュリティ対策、6割以上が「DNS等要改善」を占める

デージーネットは1月29日、「2025年　日本企業メールセキュリティ対策調査結果」を発表した。同調査は2025年1月～12月、同社が無料で提供するメールサーバセキュリティ診断サービス『MSchecker』にて、セキュリティ診断を受けたドメイン127件を対象に実施した。

なりすましメールやフィッシング対策として重要な送信ドメイン認証技術「DMARC」に対応しているか調べたところ、「OK」と判定されたドメインの割合は75%となり、2024年の60%から15ポイント増加した。

DNSの改ざん防止を目的とした「DNSSEC」の対応についても、対応状況に改善が見られた。対応率は、2024年の10%から7ポイント増加して、2025年は17%になっている。

MScheckerによる総合評価では、「安全」と判定されたドメインの割合は2024年から増加したが＋8ポイントとその伸びは限定的だった。全体の63%のドメインが、DNSSEC対応もしくはDNSブラックリスト登録がNGと判定されたドメインを分類する「DNS等要改善」で占められている。

同社によると、重大な脆弱性を示すものではないが、DMARCを含むメール認証技術の効果を十分に発揮するために、改善が必要な状態であるという。