「気象病」とは? 症状があるとき出社がつらい女性は82.5%

SHEは6月26日、「気象病と働き方」に関する意識調査の結果を発表した。同調査は6月13日～15日、全国の20～39歳の有職者400名を対象に、インターネットで実施した。

梅雨を迎え、季節の変わり目である6月は、気圧・気温・湿度の変化が激しく、頭痛やだるさ、気分の落ち込みなど、心身に不調をきたす人が増える時期。こうした天候や気圧の変化に起因する体調不良は、近年「気象病」や「天気痛」とも呼ばれている。

気圧や天候の変化による体調不良があるか尋ねたところ、69%が「よくある」「たまにある」と答えた。「よくある」と回答した女性は男性の約7倍となっている。気象病による仕事への影響については、「集中力が続かない」「パフォーマンスが落ちる」といった回答が多数を占め、92%が「業務に支障がある」と回答した。

気象病の症状があるとき、73%が「出社がつらい」と答えている。「出社に負担を感じている」という回答を男女別に見ると、女性が82.5%であったのに対し、男性は33.0%と約2.5倍の差が見られた。

気象病への対応として有効だと思う働き方について聞くと、「リモートワークの活用(女性147人／男性34人)」「体調不良時の休暇取得のしやすさ」「フレックスタイム制度」など、制度よりも状況に合わせて選べる柔軟な働き方が強く求められていることがわかった。

気象病による体調不良を、職場で「伝えたことがある」と明確に答えた人は、全体の15.2%にとどまった。「あまり伝えない」「一度も伝えたことがない」は49%で、約半数が不調を共有できていない状況であることも明らかとなった。特に男性は、「一度も伝えたことがない」という回答が女性より多い。

気象病について周囲に理解があると思うか尋ねたところ、48%が「とても理解がある」「ある程度理解がある」と答えた。しかし半数以上が「理解が十分ではない」「話したことがない」と回答している。