ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパンは4月5日、「2023年ヘイズアジア給与ガイド」を発表した。同社が事業を展開するアジア5カ国・地域(中国、香港特別行政区、日本、シンガポール、マレーシア)の1万191人に対して実施した調査をまとめた。調査期間は2022年9~10月。
積極的に転職活動をしているか尋ねたところ、日本の回答では、「はい」・「していないが、チャンスがあれば前向きに検討したい」の合計は76%となり、約4人に3人は転職を視野に入れていることが明らかになった。
転職を検討する理由を聞くと、日本の回答では、1位「より良い給与」(71%)、2位「新たなチャレンジ」(39%)、3位「キャリアアップの不足」(34%)との順に。給与が首位になったのは、同質問が項目に入った2017年版からの7年間で初となり、同調査では「前回までの過去6年間、ほかのアジア4カ国・地域では『より良い給与』、日本では『新たなチャレンジ』が1位だった。日本だけ例外だったが、今年ついにほかのアジアと足並みがそろう形に」なったとしている。
現職に留まる理由についても、日本の回答では「給与待遇」(59%)が首位、次いで「柔軟な働き方」(54%)、3位「ワークライフバランス」(51%)となった。転職を検討する理由、現職に留まる理由ともに1位が「給与」となったのは、調査開始以来初めて。同調査では「給与が重視されるようになった背景には、景気低迷への危機感、物価高騰、昇給を実施する企業の増加が考えられる」と分析している。