リクルートは9月16日、「地方移住および多拠点居住の考え方」に関する調査結果を発表した。調査は8月10日~18日、東京都在住の20歳~59歳の会社員2,479名(職種5区分、および年代4区分で割付)を対象にインターネットで行われた。
地方や郊外への移住に興味があるか尋ねたところ、46.6%の人が「とても興味がある」「興味がある」と回答。年代間の回答傾向に大きな差異はなく、年代の違いに関わらず一定数の人が都内から地方や郊外への移住に関心があることが明らかに。また、都心からどのくらい離れた先への移住に興味があるのかを聞くと、「都心まで1時間から2時間」(43.3%)や「都心まで1時間程度以内」(31.8%)という人が多かった。
続いて、地方移住への検討のきっかけと新型コロナウイルスの感染拡大との関係について質問したところ、新型コロナの影響で「テレワークなどの柔軟な働き方が可能になったため」(43.4%)が最も多く、次いで「在宅時間が増え、よりよい住環境で生活したいと思ったため」(33.1%)、「都市部の生活に魅力を感じなくなったため」(20.5%)と続き、「特に関係がない」と回答した人は29.7%だった。
次に、地方や郊外への移住を検討するにあたっての不安や心配事について、「仕事面」「経済面」「環境面」「住宅面」の4つの観点から確認したところ、多い順に「仕事面」(64.0%)、「経済面」(56.7%)、「環境面」(47.6%)、「住宅面」(42.2%)という結果に。
具体的には、「完全テレワークで仕事ができるかどうか」「コロナが終息して通常出勤が一般的になってしまった場合に生活を継続できないのではないか」「給与や働き方の面で、自分の希望する仕事があるかどうか」「子供の教育環境が、地方でも充実させられるか不安」「配偶者や子どもたちなど、家族の同意を得るのが困難」「住もうとした環境の人間関係がうまく出来るか」「移住に興味はあるものの、いざ何から始めたらいいのかわからない」といった声が寄せられた。