BIGLOBEはこのほど、「在宅勤務に関する意識調査」の結果を発表した。同調査は3月13日～15日、全国の20代～60代の男女1,000人を対象にインターネットで実施した。

  • 在宅勤務をしてみて、通常時も在宅勤務などのリモートワークは「可能」9割弱

新型コロナウイルス対策として会社から在宅勤務の指示が出ている899人に「在宅勤務をしてみて、通常時でも在宅勤務などのリモートワークは可能か」と尋ねたところ、88.7%が「そう思う」「ややそう思う」と答えた。

新型コロナウイルス対策としての在宅勤務推奨(強制)方針は、取引先(顧客・協力会社)に受け入れられていると思うか聞くと、90.4%が「そう思う」「ややそう思う」と回答した。

  • 新型コロナウイルス対策としての在宅勤務推奨(強制)方針は、取引先(顧客・協力会社)に受け入れられていると思うか

直近3週間で週に1日以上在宅勤務をしている1,000人に、在宅勤務で通勤頻度が減ることによってストレスはどのように変化したか聞くと、56.6%が「減った」「やや減った」と答えた。全体の6割弱が、在宅勤務による通勤頻度減少に伴ってストレスが減ったと答えている。

  • 在宅勤務により通勤頻度が減ることで「ストレスが減った」6割弱

在宅勤務によって自身の仕事に関するストレス(仕事環境、人間関係などを総合したストレス)はどのように変化したか尋ねたところ、50.2%が「減った」「やや減った」と答えており、約半数が在宅勤務により仕事環境や人間環境などのストレスが減っていると感じていることがわかった。

  • 全体の5割超が在宅勤務により仕事環境や人間環境などのストレスが減少

直近3週間で週に1日以上在宅勤務をしている1,000人に、在宅勤務をすることで自身の仕事に対する成果はどのように変化したか尋ねたところ、33.2%が「成果が出るようになった」「やや成果が出るようになった」と答えた。最も大きな割合を占めたのは「変化はない」の4割強で、合わせると全体の7割以上が、在宅勤務による仕事の成果への影響が否定的に働いていないと答えている。

  • 在宅勤務による仕事への影響「成果が出るようになった」3割強

在宅勤務を経験し、出社する必要がある(した方が良い)と思うタイミングについて聞くと、最も多い回答は「社外の打ち合わせ(来客)」(43.4%)だった。続いて「社内の案件打ち合わせ」(38.8%)、「社内の定例会議」(29.2%)、「請求書や契約書などの事務処理」(27.7%)、「個人情報を扱う業務をする時」(21.5%)となっている。

  • 出社のタイミングについて