「生理」にかかる日数とコストって?

毎月、女性だけにやってくる「生理」。毎月3～7日間、心身ともに調子が下がったり、思うように体を動かせなかったりするだけでなく、生理用品を揃えるのに費用もかかります。「こんなの不公平! 」とグチや文句のひとつもいいたくもなりますよね。

生理があることで女性にどれだけの負担がかかっているか、数字にして見てみましょう。

女性の生理期間は生涯で「6年9カ月以上」

まず、女性が一生のうち、生理になる日数を計算してみましょう。一般的に、女性は10～15歳くらいの年齢で初めての生理(初潮)を迎え、50歳前後で閉経を迎えるといわれています。仮に12歳で生理になり、50歳で閉経したとすると、生理不順のない女性の場合は一生のうち38年間、毎月生理が来るということです。

また、仮に生理周期が28日と1回の生理期間が5日間として、生理が毎月順調に訪れたとしておおまかに計算すると、一生のうち生理にかかる日数は合計で約2,470日。年数にすると、約6年9カ月以上もの間は生理と付き合うということになります。

もちろん途中で妊娠・出産をすれば、その分日数は少なくなります。とはいえ出産回数が1～2回であれば、大幅に日数が減るわけではありません。

生理用品代は「34万円以上」

では、生理にかかる費用はどうでしょうか? マイナビウーマンが2016年1月に22～34歳の働く女性を対象に実施したウェブアンケートによると、毎月の生理用品購入にかかる金額を「1,000円以下」と回答した女性は9割以上。さらに細かく見ると、もっとも回答者数が多かった価格帯が「500円～1,000円」でした。毎月平均で750円の費用がかかると仮定すると、生涯にかかる費用の合計は約34万2,000円という計算になります。

ただしアンケートで聞いているのは、ナプキンやタンポンなどのいわゆる「生理用品」の購入のことのみ。ほかに、生理中に身につける下着や衣類、生理痛がつらいときに飲む薬代や生理不順で婦人科にかかったときの医療費などがかかることもあるので、実際にはさらに高額になると予想されます。生理痛がひどい人や量が多い人であれば、生理関係に一生で100万円近く、あるいはそれ以上使うというケースもあるかもしれません。

欧米で高まる「ピンク税」論争とは?

生理用品に関連して、欧米で「ピンク税」論争といわれる問題に注目が集まっているという報道がありました。ピンク税とは、ほぼ同じ内容・品質なのに、男性向け商品と女性向け商品とで生じる価格差のこと。女性向け商品にピンク色のものが多いことにちなんでこう呼ばれているそうです。

報道によると、欧米では近年、ドラッグストアで販売されている商品を中心に、男性向けより女性向けの品の方が高価なものが多いために、「性差別だ」「女性の負担を軽くするべき」といった声が高まっているといいます。

女性特有の出費といえば代表的なのが、ナプキンやタンポンをはじめとする生理用品の購入費。ピンク税論争の高まりに伴ってアメリカでは、生理用品にかかる税金を免税にする動きもあるそうです。

生理用品は女性の健康に関わる必需品

生理用品は、女性の生活にはなくてはならないものです。もったいないからとナプキンを長時間使用すると、外陰炎や膣炎などの病気になるリスクも高まるので、こまめな交換が基本。多少安価な品を探すくらいならできるかもしれませんが、最低限必要な個数を減らすことはできません。

先述の計算の通り、生理用品にかかるお金は、日本の女性の場合で総額にすると約30万円以上になります。節約しようがない必需品であることを考えると、ばかにならない出費といえるでしょう。

日本では「ピンク税」のような論争は高まってはいませんし、残念ながらまだまだ生理に対する社会全体の意識が低いのが現状です。こうした話題をきっかけにして、男性も一緒に女性の負担について考えてみてはいかがでしょうか。

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記事監修: 星合明　医師
星合勝どきクリニック 院長
1986年獨協医科大学・医学部医学科卒業。1992年獨協医科大学大学院卒業。同年獨協医科大学付属病院産婦人科臨床助手。1994年より獨協医科大学産婦人科教室非常勤講師。その後、文京区星合産婦人科病院副院長を経て2001年2月より、東京都中央区勝どきにて「星合勝どきクリニック」を開設、医長を務める。