生理痛やPMSの自覚率、米国は日本の約2倍 ‐ 女性ホルモンの認知度も影響?

ホルモンケア推進プロジェクトはこのほど、「女性特有の症状と仕事」の調査結果を発表した。同調査は2月、日本とアメリカの20～50代の有職女性600名(各国300名)を対象にインターネットで実施したもの。

自覚している女性特有の症状について聞いたところ、子宮筋腫を除く全ての症状において、アメリカの女性の自覚率が日本人女性よりも高いことがわかった。何らかの症状を自覚している割合は、日本が57.3%、アメリカが83.0%だった。特に「PMS(月経前症候群)」ではアメリカ57.0%、日本28.3%、「月経痛」ではアメリカ59.7%、日本33.0%と大きく差が出た。

婦人科受診の頻度について聞くと、アメリカの女性の65.7%が年に1回程度であるのに対し、日本人女性は29.0%にとどまっている。また、「婦人科に行ったことがない」と回答した女性は日本33.0%、アメリカ6.3%で、日本人女性の方がおよそ5倍多いことがわかった。

次に、自覚している症状に対して、どのような対策をしているか尋ねた。実践率を見ると、「サプリメントの飲用」では、アメリカの50.2%に対し日本は18.8%、「栄養バランスの良い食事」ではアメリカ64.7%、日本44.2%、「運動」ではアメリカ67.1%、日本32.0%で、いずれも大きな差があることが明らかとなった。

前項の調査結果を受け、両者の意識の違いの背景にあるものを探るべく、女性ホルモンの働きに関する認知を調査した。

すると、アメリカの女性の認知度は比較的高く、全ての項目で日本人女性を大きく上回ることがわかった。女性ホルモンの作用で最も日本人女性の認知が低かったのは「骨密度の維持」「血中脂質」で、女性ホルモンが女性の体を守る働きを持つ事についてほとんど知られていなかった。女性ホルモンの働きに関する認知度が、対策率に影響している可能性が考えられる。

女性特有の症状に対し自覚症状があり、サプリメントの飲用、栄養バランスの良い食事、運動、睡眠を1つ以上実施している回答者に対し、実施した対策が仕事に好影響を及ぼした割合を聞いた。その結果、アメリカの女性の方が対策をしたことによる効果を実感していることがわかった。

同プロジェクトのメンバーである、聖マリアンナ医科大学婦人科学講師の五十嵐豪氏によると、日本では、女性特有の健康に関する学習機会が非常に少ないという。「そのため、自分の体に関する関心が低く、よくわからないから対策をしない、という悪いスパイラルに陥っています」。

同プロジェクトでは、女性の健康と美容をサポートする「ホルモンケア」を提唱。「月経周期を記録」「基礎体温の測定」「出来事の記録」のほか、イソフラボン関連の中ではエストロゲン活性が最も高いと言われる「エクオール」の産生能力を確認することも大切とのこと。

また、バランスの良い食事に、エクオール(イソフラボン)、乳酸菌、食物繊維の3栄養素をプラスするなどして、栄養で対策することも有効だという。エクオールはある種の腸内細菌の働きによって、大豆イソフラボンから変換されるため、腸内細菌を整える栄養素も一緒に摂取するのが望ましいとのこと。

ただし、エクオールの産生能力には個人差があり、日本人の2人に1人は、エクオールを産生できないといわれている。エクオール産生能力がある場合は、大豆製品を1日豆腐2/3丁、納豆1パック程度、豆乳200ccを目安に摂取するのがいいという。エクオールの産生能力がない場合は、エクオールを含むサプリメントの活用が有効とのこと。