日本人、ボーナス増による基本給減額を好まない傾向に

ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパンは28日、成果連動型ボーナスに対する意識に関する調査の結果を発表した。対象は、日本・ シンガポール・マレーシア・香港・中国の2,361名。期間は、2015年4月～7月。

日本人の52%、ボーナス増による基本給減額が20%でも受け入れたくない

｢成果連動型ボーナスによって現在の報酬が増額する可能性があれば、基本給の減額を受け入れるか｣を聞いたところ、日本では48%が｢受け入れる｣と答えた。アジア平均は64%となり、日本は平均を下回った。

日本の回答者に、｢成果連動型ボーナスによって現在の報酬が増額する可能性があれば、20% までなら基本給の減額を受け入れるか｣を質問したところ、35%が｢受け入れる｣、13%が｢20%以上の減額でも受け入れる｣となった。一方、残りの52%は成果連動型ボーナスによってより多くの報酬が得られる可能性があっても、基本給を減額されたくないという結果となった。

｢成果連動型ボーナスによって自分の報酬が増額されるという自信のある回答者の割合｣において、最多は75%で｢香港｣だった。次いで、｢マレーシア｣(71%)、｢中国｣｢シンガポール｣(63%)となり、いずれも｢日本｣(48%)を大きく上回った。