マネックス証券はこのほど、個人投資家の相場環境に対する意識調査を目的とした月次アンケート調査の2010年7月版『2010年7月度 MONEX 個人投資家サーベイ』の結果について発表した。これによると、前月(6月)調査と比較し、日本、米国株いずれに対する期待も大きく悪化する結果となった。

マネックス証券では、2009年10月から、マネックス証券に口座を保有している個人投資家を対象に、相場環境に対する意識調査を目的とした月次のアンケート調査を実施している。今回、7月16日～20日に、インターネットを通じたアンケート調査を実施し、959件の回答結果を『2010年7月度 MONEX 個人投資家サーベイ』として報告書にまとめた。

株式市場に関するサーベイでは、日本株と米国株のDI(今後の3カ月先の株価予想、「良い」―「悪い」中立が0)がそれぞれ20まで大きく低下。前回調査で42まで改善した日本株について、わずか1カ月で、先行き見通しが悪化した格好となった。

今後3カ月程度の株価予想

日本株は、米国株や為替市場に翻弄され、日々の値動きをみても自立性があまりみられない状況となっている。そうした中で、「日本株に対して割安感を感じながらも、なかなか積極的な投資に踏み切ることができていないということなのかもしれない」(マネックス証券)。

「日本株を買いたいと思う日経平均株価の水準」についての質問では、日経平均9,000円が最も多い回答だった。2009年11月末に日経平均株価が9,000円付近まで下落したが、「当時と同様に9,000円までの下落するリスクを認識する個人投資家が多いようだ」(同社)。

日本株を買いたい水準(日経平均株価がどの水準であれば、日本株を買いたいと思いますか?)

また、中国本土株の下落が続いているため、中国株のDIは10と、日本株や米国株を下回る水準まで悪化。「個人投資家の中国株への関心が極度に低下している模様」(同)。

ドル円相場については、前回調査で減少した「円高になる」という見方が再び増え37%と、2カ月前の調査時点を同じ水準まで上昇した。為替市場ではユーロ安に歯止めがかかったが、再びドル円でも円高が始まったことで、円高懸念が再び強まる結果になった。