東北大学は1月16日、日本全国の大規模なDPCデータを用いて疫学データ・既往歴・生活歴などを網羅的に解析し、産後1年以内の女性における自殺企図のリスク因子を検証した結果、産前のアルコールやタバコの使用障害・統合失調症・人格障害・不安障害などの精神科的な既往症が、産前のうつ病の既往にも増して産後に自殺企図を引き起こすリスクを高める可能性があることがわかり、同時に産後の自殺のリスクは年齢が若いほどやや高い傾向が認められたと発表した。
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日本全国のDPCデータを用いた今回の研究の研究デザイン(出所:東北大プレスリリースPDF)
同成果は、東北大大学院 医学系研究科産科学・胎児病態学分野(周産期医学分野)の齋藤昌利教授、同・婦人科学分野の八重樫伸生教授、同・精神神経学分野の富田博秋教授、同・医療管理学分野の藤森研司教授、東京医科歯科大学 医療政策情報学分野の伏見清秀教授らの共同研究チームによるもの。詳細は、臨床ケアやヘルスケアなどを含む医療に関する全般を扱うオープンアクセスジャーナル「JAMA Network Open」に掲載された。
出産は妊婦と赤ちゃんにとって命がけだが、近年は医療の発展により周産期の致死的大量出血に伴う母体死亡は減少してきたという。そして、それに対して相対的に比率が上昇しているのが、自殺による母体死亡だ。現在、自殺は先進国における母体死亡の20%近くを占めていると推定されているほどである。ところが、これまで産後の自殺企図に影響しうるリスク因子を、統計学的に評価した研究は十分には行われていなかったとする。
そこで研究チームは今回、DPCにより作成されるデータを用いて、産後1年以内の自殺企図に影響しうる産前のリスク因子を網羅的に調査したという。なおDPCとは、個々の入院患者に施される医療の標準化や効率化を目指して2003年から導入された日本独自の定額制の診療報酬制度のこと。2022年4月時点で、全国82の大学病院すべてを含む1764病院(約48万床)が参加している。
同研究では、2016年4月から2021年3月までの5年間に、国内のDPC対象病院に入院歴のある延べ約3000万人の中から、分娩を扱っている712か所の病院のいずれかに出産のために入院した延べ約80万人の女性を抽出し、解析対象としたとする。
