電機大手9社(日立製作所、パナソニック、ソニー、東芝、富士通、NEC、三菱電機、シャープ、三洋電機)の2009年3月期連結決算が出揃った。

三菱電機を除く8社が最終赤字という極めて厳しい決算内容は、100年に一度と言われる経済危機が、電機各社の業績に大きくのしかかっていることが浮き彫りにされたといえよう。

日立製作所 執行役副社長 三好崇司氏。8,000億円にも迫る損失を計上した日立製作所だが、とくに今回は自動車事業の不振が目立った

日立製作所の7,800億円規模の赤字をはじめ、8社の最終赤字の合計は2兆円を突破。2008年度上期終了時には、過去最高の最終利益を達成したパナソニックをはじめ、大手電機9社すべてが通期見通しを黒字予想としていたものが、締めてみれば赤字のオンパレードという、惨憺たるものとなった。

業績悪化の要因は、需要の低迷による売上減少に加えて、円高を背景にした為替差損や価格低下、原材料費高騰、工場操業度の悪化など。構造改革費用の増加も最終赤字を増やす結果となっている。固定費削減や合理化や構造改革成果などが、こうしたマイナス要素に追いつかなかった格好だ。

さらに、人員削減は、配置転換を含めて7万人近い規模に達し、工場の閉鎖や稼働時期の延期、事業の売却や終息、役員報酬や管理職の報酬カットといった厳しい決断が相次いでいる。

来期以降の構造改革の成果に期待を寄せる経営者のコメントが、各社から異口同音に聞かれたのも、今回の決算発表の特徴だった。