2026年第2四半期のDRAM市場は前四半期比59.5％増の1547億ドル、中CXMTが4位にランクイン

この半導体ニュースのまとめ

・TrendForceによると2026年第2四半期のDRAM市場規模は前四半期比59.5％増の1547億2600万ドル
・7月に上場したCXMTが146億ドルで4位にランクイン
・第3四半期はビット出荷数量が緩やかに伸びるほか、契約価格はの上昇は13～18％増程度と予測

市場調査会社のTrendForceによると、2026年第2四半期のDRAM市場は、AIサーバ需要の高まりを受けた契約価格の急激な上昇を背景に、前四半期比59.5％増の1547億2600万ドルに達したという。

また、エージェントAIアプリケーションニーズの高まりがさまざまな容量のメモリ需要をさらに押し上げている一方、供給面ではサプライヤの在庫水準が依然として過去最低にとどまっており、追加供給分も主にサーバ用途に充てられたため、同四半期のDRAMビット出荷数量はわずかな伸びにとどまったという。

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  2026年第2四半期の自社ブランドDRAMメーカー売上高ランキング　(出所:TrendForce)

CXMTが4位にランクイン

同四半期のDRAMサプライヤ各社の動向を見ると、トップのSamsung Electronicsが主要3社の中で前四半期比でもっとも高いビット出荷数量増加を記録した。平均販売価格(ASP)の上昇と相まって、同社の売上高は前四半期比63.4％増の609億8000万ドルとなった。

2位はSK hynixで、上位3社の中で、HBMが総ビット出荷数量に占める割合がもっとも高かったため、ASPの伸びが限定的で、売上高は同37.9％増の385億9000万ドルに留まった。

3位はMicron Technologyで、生産能力の制約がある中で、高価格帯のサーバDRAMを優先的に供給したことで、売上高は同65.5％増の360億ドルとした。

TrendForceによると、2027年にかけてこれら3社は主に先端プロセスへの移行を加速させることでビット供給数量を増やす一方、ウェハ投入枚数については、生産プロセスの最適化、クリーンルームの拡張、および他の製品ラインからのクリーンルームスペースの再配分が限定的であるため、わずかな増加に留まると予想している。

そして4位には、7月末に株式公開を果たした中国のDRAMメーカーCXMTが入ってきた。同社は主にスマートフォン、PC、サーバ向けDRAMを手掛けており、売上高は同99.3％増の146億2400万ドルと、トップ3よりも高い成長率を示した。同社は中国のAIチップサプライヤ向けにHBM3の生産を準備中と噂されるほか、米国市場への売り込みをうかがっているともされ、今後、どこまで成長するかが注目される。

台湾勢は成熟プロセスでの民生DRAMに注力

Nanya、Winbond、PSMCなどの台湾勢は、成熟プロセス製品に引き続き注力しているが、大手3社の先端プロセスへの移行とサーバ分野中心の製品ラインナップへのシフトにより、それ以外の分野からの需要の恩恵を受けている。結果として、DDR4/DDR3の契約価格の上昇からNanyaの売上高は同68.3％増の26億1200万ドル、Winbondの売上高は同75.8％増の9億9800万ドル、PSMCの売上高は同167.8％増の1億1500万ドルと各社ともに高い伸びを示している。今後、同社はMicronよりプロセス技術ライセンス取得を通じて、さらに供給を拡大させる予定である。

なお、第3四半期の全体見通しとしては、ビット出荷数量は緩やかに伸びるほか、契約価格の伸びも同13～18％増と予測している。これは、一部の需要が大容量RDIMMから低容量製品へとシフトしていること、およびPCやスマートフォンの顧客がさらなる価格上昇を吸収できる余地が少ないことを反映したもので、供給量の少ないコンシューマDRAMがもっとも価格が上昇することが見込まれるという。