東京理科大学は、過敏性腸症候群の治療薬開発に関する新たな研究結果を2月5日に発表。抗ストレス作用をもつ新薬として期待される「オピオイドδ受容体作動薬」が、脳の特定部位を介して同症候群の症状を緩和することが示唆され、治療薬として有効である可能性が示されたとしている。
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研究概要のイメージ。過敏性腸症候群(IBS)モデルマウスを用いた実験から、オピオイドδ受容体作動薬(DOP作動薬)が脳の島皮質における過剰なグルタミン酸神経伝達を制御することで、IBS様症状を改善することが示唆された
過敏性腸症候群(IBS)は、腸の器質的な異常はないにもかかわらず、下痢や便秘、腹痛などの消化器症状を繰り返す疾患。世界の10人に1人が罹患していると推計され、患者のQOLにも深く影響することから対策は急務とされる。
原因やメカニズムについては、心理的ストレスが深く関わっているとされるが詳しくは分かっておらず、治療も下痢止めや便秘薬、鎮痛薬といった対症療法に限られ、満足度は低い。そのため、根本的な治療薬が求められている。
同大学薬学部薬学科の斎藤顕宜教授らは、抗ストレス作用をはじめとする情動調節作用を有する薬剤が有効と考えた。研究グループは、オピオイドδ受容体に作用する化合物が新たな向精神薬となる可能性とそのメカニズムを長く研究してきており、現在は新規の抗うつ薬としての臨床試験を実施中。新薬候補化合物には、既存の薬に比べ即効性があり、副作用も少ない可能性があるという特徴をもつ。
今回、研究グループはオピオイドδ受容体が、内臓機能を調節する脳の島皮質という部位に豊富に存在することに着目。この受容体を活性化させ、特定の生理作用を起こせる分子化合物(作動薬)がIBSの治療薬として有効かを検討した。