技術士の合格率と試験日は？試験に関する情報をご紹介！

技術士は、科学技術に関する専門知識と応用能力および、豊富な実務経験を有していることが認定された資格です。

試験の合格率も決して高くないことから、難易度の高い試験といえるでしょう。

この記事では、技術士の合格率や試験日程について解説します。

また、技術士の試験対策は通信講座の利用もおすすめなため、当サイトで掲載している技術士 通信講座の記事も、ぜひあわせてご覧ください。

→技術士のおすすめ通信講座5選と失敗しない選び方！の記事はこちら

技術士試験の合格率

技術士になるには、一次試験と二次試験の両方に合格する必要があります。

二次試験を受験するには4〜7年の実務経験が必要であり、資格取得までに多くの時間を要するため、途中で断念する方も少なくありません。

受験資格のない一次試験は比較的合格しやすい試験と言えますが、実務経験が必要な二次試験は最難関です。

例年、一次試験の平均合格率は40～50％、二次試験は10％前後となっています。

直近における技術士試験の合格率は以下の通りです。

一次試験合格率推移

一次試験では、基礎科目・適性科目・専門科目の3科目から出題されます。

各科目の合格基準は50％以上です。

基礎科目と適性科目の配点が15点満点に対し、専門科目は50点満点と高い配点を占めているため、特に集中して学習すると良いでしょう。

一次試験の合格率推移は以下の通りです。

年度	受験者数（人）	合格者数（人）	合格率（％）
令和5年度	16,631	6,601	39.7
令和4年度	17,225	7,251	42.1
令和3年度	16,977	5,313	31.3
令和2年度	14,594	6,380	43.7
令和元年	13,266	6,819	51.4
平成30年度	16,676	6,302	37.8
平成29年度	17,739	8,658	48.8
平成28年度	17,561	8,600	49.0
平成27年度	17,170	8,693	50.6
平成26年度	16,091	9,851	61.2
平成25年度	14,952	5,547	37.1

一次試験の合格率は、40～50％前後で推移しています。

一次試験の問題では、設計・計画や情報・論理を含めた5つの項目から出題されます。

技術士として、最低限必要とされる知識を問うものがほとんどです。

基礎を問う問題が中心で答案はマークシート形式であることも、難易度が低い要因と言えるでしょう。

しかし、合格率が30％台に落ち込んでいる年度もあるため、決して合格しやすい試験とは言えません。

二次試験合格率推移

二次試験は、「筆記試験」と「口頭試験」の2種類から構成され、全受験者を対象に筆記試験が実施されます。

この筆記試験において各科目の点数が60％以上であれば合格ですが、1つでも60％未満の科目があれば不合格です。

なお、口頭試験は筆記試験に合格しないと受験できません。

二次試験の合格率推移は以下の通りです。

年度	受験者数（人）	合格者数（人）	合格率（％）
令和5年度	22,877	2,690	11.8
令和4年度	22,489	2,632	11.7
令和3年度	22,903	2,659	11.6
令和2年度	20,365	2,423	11.9
令和元年	24,326	2,819	11.6
平成30年度	25,914	2,355	9.1
平成29年度	26,253	3,501	13.3
平成28年度	25,032	3,648	14.6
平成27年度	24,878	3,649	14.7
平成26年度	23,207	3,498	15.1
平成25年度	23,123	3,801	16.4

二次試験の合格率は、例年10％前後となっています。

平成25年度から低下傾向が見られ、平成30年度は9.1％まで落ち込み、令和2年度には11.9％まで回復していますが依然厳しい状況は続いています。

二次試験は、実務経験を備える実力者が受験するにもかかわらず、9割程度は不合格となる、極めて難易度の高い試験と言えるでしょう。

技術士試験が難しいと言われる理由に「二次試験の合格率が低いこと」も挙げられます。

技術士試験は、試験範囲が非常に広く幅広い分野から出題されるため、専門分野以外の知識も身につけておくと良いでしょう。

部門別合格率

技術士試験は、一次試験が建設部門や機械分野など20の部門、二次試験は総合技術監理部門を加えた21の部門に分かれています。

部門によって合格率に差があり、難易度も異なります。

自分が受ける部門の合格率・難易度を把握したうえで、試験対策を行いましょう。

各部門の合格率は以下の通りです。

一次試験の部門別合格率

令和5年度の一次試験における部門別合格率は以下の通りです。

技術部門	受験者数（人）	合格者数（人）	合格率（％）
機械	1,692	603	35.6
船舶・海洋	20	13	65.0
航空・宇宙	29	18	62.1
電気電子	1,310	501	38.2
化学	173	112	64.7
繊維	19	11	57.9
金属	89	47	52.8
資源工学	21	7	33.3
建設	8,738	3,209	36.7
上下水道	1,020	470	46.1
衛星工学	314	149	47.5
農業	736	314	42.7
森林	281	117	41.6
水産	85	34	40.0
経営工学	209	130	62.2
情報工学	591	368	62.3
応用理学	310	101	32.6
生物工学	122	77	63.1
環境	804	276	34.3
原子力・放射	68	44	64.7
全体	16,631	6,601	39.7

もっとも合格率が高いのは船舶・海洋部門で65.0％でした。

合格率が一番低い応用理学部門は32.6％となっており、合格率の高い部門と低い部門で22.4ポイントの差が見られ、部門によって大きな差が生じているのが分かります。

受験を検討している部門に合格率や難易度の差があれば、2～3年は遡って合格率に傾向があるか確認しておくと良いでしょう。

受験者数も各部門によって大きく異なります。

船舶・海洋部門や資源工学などは20人にも満たない受験者数なのに対して、建設部門はほぼ9,000人とずば抜けて多いことが分かります。

これは事業受注の優位性による関係から技術士資格を目指す方が多いためです。

上下水道、電気電子、機械部門が多いのもこうした理由からです。

二次試験の部門別合格率

令和5年度の二次試験における部門別合格率は以下の通りです。

技術部門	受験者数（人）	合格者数（人）	合格率（％）
機械	866	156	18.0
船舶・海洋	15	3	20.0
航空・宇宙	38	6	15.8
電気電子	1,024	94	9.2
化学	129	24	18.6
繊維	35	10	28.6
金属	75	14	18.7
資源工学	23	1	4.3
建設	13,328	1,303	9.8
上下水道	1,425	146	10.2
衛生工学	443	62	14.0
農業	808	101	12.5
森林	270	49	18.1
水産	97	12	12.4
経営工学	189	23	12.2
情報工学	413	26	6.3
応用理学	575	58	10.1
生物工学	30	6	20.0
環境	413	45	10.9
原子力・放射線	63	8	12.7
総合技術監理	2,618	543	20.7
全体	22,877	2,690	11.8

船舶・海洋部門の合格率は高めですが、情報工学部門や衛星部門の合格率は例年10％を下回ることが多く、非常に難易度の高い試験と言えるでしょう。

令和5年度においては、電気電子と建設がどちらも9.2%・9.8%と、10%を下回りました。

繊維部門が28.6％のため、合格率に3倍近い差が開いています。

そのため二次試験は、一次試験よりさらに合格率の幅があると言えるでしょう。

大学別合格者数

大学別合格者についてもご紹介します。

平成29年度における、大学別合格者数（二次試験）の順位は以下の通りです。

順位	大学名	申込者数	合格者数
1	京都大学	612	142
2	九州大学	707	121
3	北海道大学	738	121
4	日本大学	1,661	121
5	東京大学	434	115
6	東北大学	513	108
7	早稲田大学	484	90
8	東京工業大学	397	85
9	大阪大学	359	76
10	名古屋大学	342	61

技術士試験は、大学名で左右されるものではありませんが、京都大学や東京大学、九州大学など、偏差値60以上の大学がランキング上位を占めています。

東京大学出身者でも、申込者のうち4人に1人しか合格できず、技術士試験は非常に難易度が高いと言えるでしょう。

技術士受験に力を入れるため、「技術士会」を設ける大学が存在するのも納得できます。

年齢別合格率

技術士試験の受験者は10代～70代以上までと、幅広い年齢層で構成されています。

参考までに、令和2年度に実施された一次試験受験者数の年齢層別データを以下に掲載します。

年齢	受験者数	合格者数	合格率
10代	562	216	38.4
20代	6,541	3,188	48.7
30代	2,931	1,322	45.1
40代	2,959	1,039	35.1
50代	1,351	505	37.4
60代	225	106	47.1
70代以上	25	4	16.0

受験者は20代が圧倒的に多いこと、50代も意外に多いことが分かります。

合格率は20代の48.7％が一番高く、30代も45.1％と高い合格率を誇っています。

このことから管理職などの重要なポジションについていない20代～30代のほうが、学習時間を確保しやすいのかもしれません。

そして、若いほうが長時間の学習に集中できる体力的余裕があると考えられます。

20代に続いて合格率が高い年代は、47.1％の60代です。

口頭試験においては、業務経験が豊富な年配者の方が有利という見方もあります。

年齢問わず合格にこぎつけるには、技術知識で圧倒的なレベルに持っていくこと、体験論文の技術的根拠を完璧にしておくこと、自信を持って堂々と答えることが必要になります。

技術士試験について

技術士試験は、一次試験・二次試験に分けて、文部科学省令で定める技術部門ごとに実施されます。

令和6年度技術士第一次試験の実施について

一次試験については筆記試験のみで、五肢択一のマークシート方式です。

試験科目は総合技術監理部門を除く20の技術部門について問われます。

試験内容は、大学のエンジニアリング課程（工学・農学・理学等）程度です。

また、年齢・学歴・国籍・業務経歴等による制限はないため、多くの技術者・学生が技術士を目指すことを期待されています。

令和5年度に実施される一次試験の概要は以下の通りです。

受験資格	年齢、学歴、業務経歴等による制限はない。
試験の方法	筆記試験
試験科目	試験は、総合技術監理部門を除く20の技術部門について行う。 （1）基礎科目として、科学技術全般にわたる基礎知識。 （2）適性科目として、技術士法第4章（技術士等の義務）の規定の遵守に関する適性。 （3）専門科目として、受験者があらかじめ選択する1技術部門に係る基礎知識及び専門知識。 なお、一定の資格を有する者については、技術士法施行規則第6条に基づいて試験の一部を免除する。
試験の日時・試験地及び試験会場	◆期日◆令和6年11月24日(日) ◆時間◆試験時間は、受験者に別途通知する。 ◆試験地及び試験会場◆ 次の都道府県において行い、試験会場は、10月下旬頃の官報に公告する。 北海道、宮城県、東京都、神奈川県、新潟県、石川県、愛知県、大阪府、広島県、香川県、福岡県及び沖縄県。 なお、試験会場については、受験者があらかじめ選択する試験地における会場を本人宛てに別途通知する。
受験申込書等配布期間	令和6年6月7日(金)～6月26日(水)
受験申込受付期間	令和6年6月12日(水)～6月26日(水)まで 受験申込書類は、公益社団法人日本技術士会宛てに、書留郵便（6月26日(水)までの消印は有効。））で提出すること。
受験申込書類	（1）技術士第一次試験受験申込書（6ヵ月以内に撮った半身脱帽の縦4.5cm、横3.5cmの写真1枚貼付） （2）技術士法施行規則第6条に該当する者については、免除事由に該当することを証する証明書又は書面を提出すること。
受験手数料	11,000円
試験の実施に関する事務を行う機関及び申込書類提出先	指定試験機関:公益社団法人日本技術士会 〒105-0011東京都港区芝公園3丁目5番8号機械振興会館4階 電話番号:03-6432-4585
合格発表	令和7年2月に、試験に合格した者の氏名を技術士第一次試験合格者として官報で公告するとともに、本人宛てに合格証を送付する。合格発表後、受験者に成績を通知する。
正答の公表	試験終了後、速やかに試験問題の正答を公表する。

令和6年度技術士第二次試験の実施について

二次試験を受けるには、技術士補資格を持ち、一定の実務経験を積んでいることが必須です。

二次試験は「筆記」と「口頭」の2種類による試験で構成され、筆記試験は「選択科目」と「必須科目」の2科目があります。

試験形式は「総監以外の部門」と「総監部門」で異なっており、総監以外の部門はすべて記述式です。

口頭試験は、筆記試験に合格した受験者だけを対象に、筆記試験実施の数カ月後に東京会場で実施されます。

令和4年度に実施される二次試験の概要は以下の通りです。

受験資格	技術士補となる資格を有し、次のいずれかに該当する者
	（1）技術士補として技術士を補助したことがある者で、その補助した期間が通算して次に定める期間（（2）の期間を算入することができる。）を超える者。 ・総合技術監理部門を除く技術部門4年 ・総合技術監理部門7年
	（2）科学技術（人文科学のみに係るものを除く。）に関する専門的応用能力を必要とする事項についての計画、研究、設計、分析、試験、評価（補助的業務を除く。）又はこれらに関する指導の業務を行う者（注1）の監督（注2）の下に当該業務に従事した者で、その従事した期間が技術士補となる資格を有した後、通算して次に定める期間（（1）の期間を算入することができる。）を超える者。 ・総合技術監理部門を除く技術部門4年 ・総合技術監理部門7年 （注1）7年を超える業務経験を有し、かつ受験者を適切に監督することができる職務上の地位にある者。 （注2）受験者が技術士となるのに必要な技能を修習することができるよう、指導、助言その他適切な手段により行われるもの。
	（3）科学技術（人文科学のみに係るものを除く。）に関する専門的応用能力を必要とする事項についての計画、研究、設計、分析、試験、評価（補助的業務を除く。）又はこれらに関する指導の業務に従事した期間が通算して次に定める期間を超える者。 ・総合技術監理部門を除く技術部門7年 ・総合技術監理部門10年（既に総合技術監理部門以外の技術部門について技術士となる資格を有する者にあっては7年） なお、（1）～（3）のいずれにおいても学校教育法による大学院修士課程（理科系統のものに限る。）若しくは専門職学位課程（理科系統のものに限る。）を修了し、又は博士課程（理科系統のものに限る。）に在学し、若しくは在学していた者にあっては、2年を限度として、当該期間からその在学した期間を減じた期間とする。
試験の方法	技術士第二次試験は、筆記試験及び口頭試験により行い、口頭試験は、筆記試験に合格した者について行う。
試験科目	（1）試験は、21の技術部門について行う。 （2）試験科目は、必須科目及び選択科目により行う。 （3）既に総合技術監理部門を除くいずれかの技術部門の第二次試験に合格している者が、総合技術監理部門を既に合格している技術部門に対応する選択科目で受験する場合は、試験科目のうち選択科目を免除する。
試験の日時、試験地及び試験会場	（1）筆記試験 ◆期日◆ 総合技術監理部門の必須科目 ・令和6年7月14日(日) 総合技術監理部門を除く技術部門及び総合技術監理部門の選択科目 ・令和6年7月15日(月) ◆時間◆ 試験時間は、受験者に別途通知する。 ◆試験地及び試験会場◆ 次の都道府県において行い、試験会場は、6月中旬頃の官報に公告する。 北海道、宮城県、東京都、神奈川県、新潟県、石川県、愛知県、大阪府、広島県、香川県、福岡県及び沖縄県。 なお、試験会場については、受験者があらかじめ選択する試験地における会場を本人宛てに別途通知する。
	（2）口頭試験 ◆期日◆令和6年11月から令和7年1月までの間で、受験者に別途通知する日 ◆時間◆試験時間については、受験者に別途通知する。 ◆試験地及び試験会場◆ 東京都試験会場は、受験者に別途通知する。
受験申込書等配布期間	令和6年3月25日(月)から4月15日(月)まで
受験申込受付期間	令和6年4月1日(月)から4月15日(月)まで 受験申込書類は、公益社団法人日本技術士会宛てに、書留郵便（4月17日(月)までの消印は有効。））で提出すること。
受験申込書類	（1）技術士第二次試験受験申込書（6ヵ月以内に撮った半身脱帽の縦4.5cm、横3.5cmの写真1枚を貼付） （2）実務経験証明書 （3）上記1.（2）に掲げる要件に該当する者については、技術士法施行規則様式第2の2に定める監督者要件証明書及び第2の3に定める監督内容証明書を提出すること。 （4）総合技術監理部門の選択科目の免除に該当する場合には、技術士第二次試験合格証の写し、技術士第二次試験合格証明書、技術士登録証の写し又は技術士登録証明書のうちいずれかを提出すること。
受験手数料	14,000円
試験の実施に関する事務を行う機関及び申込書類提出先	指定試験機関:公益社団法人日本技術士会 〒105-0011東京都港区芝公園3丁目5番8号機械振興会館4階 電話番号:03-6432-4585
合格発表	筆記試験については、令和6年10月に合否を通知する。また、口頭試験については、令和7年3月に試験に合格した者の氏名を技術士第二次試験合格者として官報で公告するとともに、本人宛てに合格証を送付する。 筆記試験及び口頭試験の合格発表後、受験者に成績を通知する。
正答の公表	筆記試験終了後、速やかに択一問題（総合技術監理部門必須科目）の正答を公表する。

試験免除について

指定の学校を卒業していたり、資格を持っていたり、など一定条件を満たすことで一次試験の全部、または一部免除となる制度があります。

免除の種類や条件について解説します。

JABEE認定プログラム修了者

日本技術者教育認定機構（JABEE）認定プログラムを修了した方は、一次試験が免除になります。

技術士補として登録し実務経験を重ねることで、二次試験の受験資格を得られるというものです。

JABEE認定プログラム修了者となるには、大学やその他教育機関のうち文部科学大臣が指定したものを修了する必要があります。

旧技術士試験制度下での合格者

平成14年度以前の技術士試験で、一次試験を経ずに二次試験に合格した方は、一部免除の対象となります。

免除の科目と条件は以下の通りです。

• 平成14年度以前の二次試験で合格した技術部門と同一の技術部門で受験する場合
  基礎科目および専門科目が免除となる
• 第二次試験で合格した技術部門と別の技術部門で受験する場合
  基礎科目が免除となる

免除となる条件は2通りありますが、ほとんどの方は2科目（基礎と専門）を免除できる方を選択する傾向にあります。

中小企業診断士の資格保有者

中小企業診断士の資格保有者で、次に挙げる条件の1つを満たす方が、一次試験を経営工学部門で受験する場合、専門科目が免除となります。

• 中小企業診断士に登録している方
• 養成課程または登録養成課程を修了し、当該修了日から3年以内の方
• 中小企業診断士第二次試験に合格し、当該合格日から3年以内の方

情報処理技術者試験合格者

情報処理技術者試験の高度試験および、情報処理安全確保支援士合格者は、一次試験を情報工学部門で受験する場合、専門科目が免除となります。

「ITストラテジスト試験」や「システム監査技術者試験」など、どれか1つでも条件を満たせば試験が免除されます。

条件に該当する試験は以下の通りです。

• ITストラテジスト試験
• システムアーキテクト試験
• プロジェクトマネージャー試験
• ネットワークスペシャリスト試験
• データベーススペシャリスト試験
• エンベデッドシステムスペシャリスト試験
• ITサービスマネージャー試験
• システム監査技術者試験

技術士補の資格について

技術士補は、一次試験に合格した方もしくは指定大学において日本技術者教育認定機構（JABEE）認定課程を修了した方が名乗れる登録制の資格です。

技術士の受験には7年の実務経験を必要としますが、技術士補の資格を取得すれば4年に短縮されるため、技術士を目指す方に最適な資格です。

過去5年程度、余裕があれば7、8年程度について遡って重点的に学習しましょう。

技術士補試験（技術士第一次試験）は、過去問に似た問題が出題されるため、過去問を繰り返し解くことで合格に近づけるでしょう。

過去問は、日本技術士会のホームページに掲載されており、市販の過去問集も出版されています。

出題傾向を把握したうえで学習に取り組むと良いでしょう。

まとめ

技能士は、科学技術系エンジニアとして信頼性を得られる価値の高い資格です。

技術士の合格率、試験日程についてご紹介しました。

一次試験の合格率は40〜50％程度と、難易度はそれほど高くないため、独学でも比較的合格しやすい試験と言えるでしょう。

一方で二次試験の合格率は10％台という低い水準で難易度が高く、実務経験も求められる試験です。

技術士試験に合格できるかどうかは、「二次試験に合格できるかどうか」と言っても過言ではないでしょう。

しかし、試験科目ごとの万全な対策ができれば、決して合格できない試験ではありません。

まずは、あなたが受験する部門の合格率や難易度を把握し、出題傾向をきちんと知ることが大切です。

これから技術士試験の受験を検討されている方は、ぜひ本記事を参考にしてみてください。

さらに、技術士の試験対策は通信講座の利用もおすすめです。

当サイトで掲載している技術士 通信講座の記事も、ぜひあわせてご覧ください。

→技術士のおすすめ通信講座5選と失敗しない選び方！の記事はこちら