不正規戦とIT(1)宣伝戦とインターネット

この連載ではこれまで、特に先進国の軍隊組織におけるIT活用を主体として取り上げてきた。実のところ、国によっては昔と同様に、「紙の地図と音声通話専用の無線機」だけで済ませているところがあるだろうが、それで用が足りているのであれば、横合いから口を挟むようなことでもない。

その一方で、正規軍ではない反政府組織や武装集団がITを活用する事例も増えてきている。そこで、しばらくそちらの話題を取り上げてみることにした。

インターネットにおける宣伝合戦

実は、最初は「テロ組織とIT」というテーマにしようかと思ったのだが、それだと対象を自ら狭めてしまうことになるので、「不正規戦」としてみた次第。ここでいう不正規戦とは、「国家の正規軍同士がぶつかり合う戦争行為」以外のもの、すべてを指す。

2010年10月刊行の拙著「戦うコンピュータ2011」の中で、章をひとつ割いてサイバー攻撃・サイバー戦について取り上げたのだが、その際に「いわゆるサイバー攻撃だけでなく、プロパガンダとしてのインターネットの利用など、宣伝戦のツールとしての側面もある」と指摘した。

そして最近、いわゆる「イスラム国」によるインターネットの活動がマスメディアなどでいろいろと取り上げられている。その中でも取り上げられることが多いのが、巧みな宣伝である。

昔であれば、この手の組織が自らの「大義」(それが本当に正しいものなのかどうかの話は、本題から外れるので措いておく)を宣伝するのであれば、新聞社やテレビ局に声明文を送りつける等の、ある意味「他人任せ」の方法が主流だった。

報道機関に声明文や写真などを送りつけても、それを新聞の紙面、あるいはテレビ番組で取り上げるかどうかは相手次第。限られたページ数や尺の中で取り上げるかどうかは、他のニュースとの「ニュースバリュー」の比較で決まる。

いくら世間の耳目を引きつけようとして事件を起こし、声明文を送りつけても、もっと大きな……というよりも、ありのままいえば部数や視聴率が稼げそうなニュースが他にあれば、そっちにとられてしまい、せっかく送りつけた声明文も無視される。というのはありそうな話だ。

ところが当節であれば、声明文みたいな文章、あるいは静止画や動画を自前のWebサイトで公開したり、YouTubeに代表されるような動画配信サイトで公開したりといった手を使える。しかもインターネットは世界規模のネットワークだから、あれこれと細工をすることで、足がつきにくくなるというメリットもある。

というわけで、「イスラム国」にしろ、あるいはかつてイラク国内で米軍相手に武装闘争を仕掛けていた各種の組織にしろ、インターネットを宣伝戦のツールとして活用するのが一般的なスタイルになった。それどころか、そうやってばらまいた動画をマスメディアが取り上げるという逆転現象まで起きている。

このほか、子供相手に宣伝する目的でゲームを作ってばらまいている事例まであるという。わざわざそのための開発者を確保して、動作テストを行った上で配信しているのかと思うと、ゾッとさせられるものがある。

ただ、宣伝のためにばらまいた映像が貴重な情報資料になることもある。たとえば、使っている武器が動画に映っていて、かつ機種の識別ができれば、その武器の供給元・供給ルートはどこかを判断する材料になるかもしれない。実際、軍事専門誌でそういう指摘をする記事を掲載したこともある。

SNSを駆使した人集め

掲げている動機や「大義」の内容が何であれ、世間一般に支持を拡大することは重要だし、それが資金集めや人集めといった効果につながると考えられる。反政府闘争にしてもテロ行為にしても、それをやるには人手と軍資金と拠点が必要であり、霞を食っていくことはできない。

特に、組織の末端で「鉄砲玉」になってくれるような人が集まらないことには、自動車爆弾攻撃も自爆テロもできない。そして近年、「イスラム国」が活用していることで改めて注目度が高まっているのが、SNS(Social Networking Service)を活用した宣伝活動や人集めである。

組織が自ら仕掛けることもあれば、組織のメンバーが(少なくとも表向きは)個人的活動として仕掛けることもあるだろうが、インターネット、なかんずくSNSを活用して宣伝や勧誘を行う。それによって「鉄砲玉」になってくれるような人が集まってくれれば、こんな安上がりな方法はない。

しかも、インターネット上で展開する世界規模のSNSサービスを利用すれば、宣伝対象もワールドワイドにできる。だから、たとえば中東で活動している組織であっても、ヨーロッパやアジアで宣伝・勧誘にひっかかって「○○組織に参加してみたい」と思う人が現れても不思議はないし、実際、日本でもそういう事案が発生しているのは御存知の通り。

手っ取り早く使える世界規模のネットワークがあり、そこで有用性の高いサービスが展開されていることが、かかる事態につながってしまったのは、なんとも皮肉な話といわざるを得ない。

もちろん、この手の組織が行う宣伝・勧誘活動は、組織にとって都合のいい話、受け手にとって耳当たりのいい話ばかりを強調している。だから、宣伝に乗せられて実際に参加してみたら「こんなハズではなかった」ということになっても不思議はないのだが、それはITとは別次元の話。

ただ、それをワールドワイドに、かつ比較的手軽に展開できるようになってしまったのは、まぎれもなくITの力である。どんなテクノロジーでも、アイデア次第で善用もできれば悪用もできる。そのことを如実に示しているのが、テロ組織や武装組織におけるインターネットの活用だといえるかも知れない。

しかも、国家の機関と比べるとこの手の組織の方が、機敏に新しいツールを見つけて活用してしまうものである。それに対して、国の機関が何らかの対抗措置を講じようとしても、えてして後手に回ってしまうものだ。この辺の話については、回を改めて取り上げてみたい。

執筆者紹介

井上孝司

IT分野から鉄道・航空といった各種交通機関や軍事分野に進出して著述活動を展開中のテクニカルライター。マイクロソフト株式会社を経て1999年春に独立。「戦うコンピュータ2011」(潮書房光人社)のように情報通信技術を切口にする展開に加えて、さまざまな分野の記事を手掛ける。マイナビニュースに加えて「軍事研究」「丸」「Jwings」「エアワールド」「新幹線EX」などに寄稿しているほか、最新刊「現代ミリタリー・ロジスティクス入門」(潮書房光人社)がある。