リアルからバーチャルへ一気にシフト

新型コロナウィルスの感染拡大が世界に広がり、世界中の人々の生活と産業に大きな変化を及ぼしている。外出制限で巣ごもり生活が続く中、オンラインショッピングから始まり、家でのオンラインシアター、オンラインゲーム、オンライン授業などなどすべての生活に紐づく活動がネットを通して可能になった。ビジネスでもリモートオフィス、リモート会議、リモート飲み会やオンラインセミナーなどなど、リアルなコミュニケーションからバーチャルな世界での生活に一気に変わった。さらには大規模イベントも次々と中止された結果、バーチャルイベント、バーチャル国際会議、バーチャル展示会などへのシフトも始まっている。

新型コロナウィルスの感染拡大が最初に確認された中国では、2020年1月23日の武漢封鎖に続き、中国全土で人の動きが厳しく制限され、産業界でも業界関係者が集まる会議などはまったく出来ない状況になった。しかし、ネットを使い業界サプライチェーンに関わる上流から下流の関係企業が集まり、現状報告と対応策などをディスカッションするオンライン会議が、早くも2月から開催され業界一般にも公開されていた。

会議のテーマはパネル製造や関連部材への影響などをシェアするだけでなく、将来に向けた様々な技術開発テーマに対するディスカッションもあり、感染拡大の状況を感じさせない議論がネット上で行われていた。筆者もこのネット会議を当初からフォローしているが、オンライン会議の数はどんどん増えており内容も豊富になっている

国際会議や展示会などの大規模イベントも、2月以降、世界中で延期や中止が相次いでおり、少なくとも2020年の夏頃までの大規模イベントの開催は難しい状況にある。そのような状況下で、活用され始めたのがバーチャルイベントである。ネットを活用したオンライン会議もその一種にはなるが、国際会議や展示会などのリアルなイベント開催に代わるものとして、バーチャルイベントが活用され始めている。

ディスプレー関連で一例をあげると、毎年米国で開催されている世界最大のディスプレーの学会「SID」は当初2020年6月にSan Franciscoで開催される予定であったが、一旦8月に延期された後、最終的にはバーチャル会議として実施される事が、5月上旬に通知された。具体的な実施方法は検討中の様であるが、すでに中国ではSID China(SIDの中国支部)が「オンライン技術検討会」としてSIDのセッション構成を模した形での会議を開始しネット上での議論を進めている。

筆者が関係する中国のイベントでも、毎年開催してきた「世界ディスプレー産業春期業界動向発表会」や国際的な会議「DIC(Display Innovation Convention)」の併設展示会で、バーチャル会議やバーチャル展示会を予定している

リアル世界の消費落ち込みでディスプレーの勢力図が変化

3月に入って新型コロナウイルスの感染拡大が世界的な問題となる中、Samsung Displayは、液晶ディスプレー(LCD)の工場を閉鎖して、新技術である量子ドット(QD)を搭載したディスプレーの開発に注力することを、事業部長名義で顧客に通知した。2020年中に韓国の生産ラインと中国の蘇州の大型LCD生産ラインを停止してLCDパネル製造からは完全撤退し、TVセットに必要なパネルは鴻海グループや中国のパネルメーカーから調達する方針に事業戦略の舵をきった。

同様にLG Displayも、2020年中にLCDの工場を閉鎖することを年初に公表している。これらの決定は、新型コロナウイルスの感染拡大が生じる以前の2019年からの既定路線で有り、その背景には爆投資を行った中国にLCDパネルの主導権を握られてしまい、もはやLCDでは利益を出せないという状況がある。この結果、2022年には、中国のLCDパネル生産量は世界の80%強を占めて中国の寡占状態になる見通しである(図1)。

2020年5月初旬時点で、新型コロナウイルスの影響で市場の需要が大きく落ち込んでおり、業界からはこれらの工場閉鎖の時期が前倒しされるのではないかとの見方も出ているが、筆者がむしろ心配するのは、新型コロナウィルスの感染拡大の影響によって市場の方向がこれまでの産業の延長から、産業全体の風景が大きく変わっていくのではないか? という懸念である。

例えば、LCD市場が大きく崩れれば、すでに市場を握った中国企業たちにとっても、ビジネス的に厳しくなり、その結果として2つの方向が予想されることとなる。1つは、以前からささやかれている業界再編の加速である。大画面のLCDパネルでは、BOEとCSOTの2強を核とした再編話も聞こえてくる。2つめは、中国メーカーも皆こぞって有機EL(OLED)へシフトする方向である。LCDの爆投資に続いてOLEDでもすでに20ライン近くの投資が行われており、Flexible OLEDの量産も始まっている。現段階での技術的な差や歩留まりの問題などの指摘する声もあるが、すでに韓国勢の背中は見えており追いつくのは時間の問題と言える。加えてもう1つの大きな変化が見込まれる。ディスプレーの技術とプレーヤーの劇的な変化である。

  • ディスプレー勢力図

    図1 2019年春時点のG8以上の大型ディスプレーパネル生産ラインの配置(「中国内 vs. 中国外」の勢力比較)。韓国2社が2020年にLCDから完全撤退すれば、この時点でLCDの生産量の約6割を握る中国のシェアが2022年には8割を超えることになる。この他に、G6サイズを筆頭にしたOLED生産ラインもすでに20本近くあり、Flexible OLEDの生産もスタートしている

ディスプレーの新技術がプレーヤーの交代をもたらす

現在のディスプレー技術は、LCDからOLEDへと移行しつつある。LCDは、生産量では中国企業の爆投資も有りまだ圧倒的な数を誇っているが、今後のパネル価格のさらなる下落や市場の収縮で、ビジネスそのものは中国メーカーといえども厳しくなっている。

すでにLCDのビジネスに見切りをつけた韓国勢はOLED化を急ぎ、付加価値を付けた商品でハイエンドマーケットを狙う。言うなれば勝負の土俵を、量から質へ転換した。新たな技術として、SamsungはQD技術を使った次世代OLEDのTVを開発中で、2021年~2022年の量産化を目指すとの情報が聞こえてくる。さらにその先にはMicro LED とQDを組み合わせた技術への展開も見据えている。

次世代OLED TV開発に成功すれば、中国メーカーに一定の差を付けることができるが、この技術の難易度は高い。Samsungは、ちょうど10年前にLGと競い合ってOLED TVの開発をスタートし、2012年のSID国際会議で55型OLED TVを発表したが、量産化には多くの課題を抱えて結局商品化を断念した。

今回の新しい次世代OLEDのTVも技術的な難易度は高く、10年前のトラウマを乗り越えることが出来るだろうか。

10年前と状況が違うのは、当時はSamsung自身がLCDの巨大な投資で日本を圧倒し、LCDビジネスで主導権を取っていた事である。その余裕を背景にさまざまな新技術の開発を行っていた。今回、LCDの完全撤退で退路を断ち背水の陣で新技術の開発に挑むSamsungの覚悟に期待したい。失敗はディスプレービジネスからの撤退を意味する。

一方で、これまで韓国が主導してきたOLED化の動きは、後を追う中国もすでに韓国の背中を捉え始めている。LCDに続くOLED工場の爆投資もすでに相当な規模に達しており、技術開発にも力を入れている。

さらには、OLEDの先のMicro LEDに関しても、中国にはすでに多くのLED関連企業が存在し、新たなビジネスチャンスを狙って虎視眈々と開発を進めている。Micro LEDが実用化されれば、プレーヤーが一新される可能性もある。

バーチャル空間で世界をリードする中国

新型コロナウィルスの感染拡大が初期に生じた中国では、感染拡大の押さえ込みの時期から経済復興を目指す現段階までの間に人々の生活は、ネットをベースとした新たな社会のシステムをベースとしたものに変貌した。

中国で実用化されたこれらのシステムが、良きにつけ悪しきにつけ世界の国々の手本となるとみられる。人同士の相互感染を防止するためのスマートフォン(スマホ)上の監視アプリである健康QRコードといったシステムも、個人のプライバシーよりも社会の安全を優先するという思想のもと、複数の中国以外の国などでも類似のシステムを導入し始めている。

元々スマホ決済などで先行していた中国は、この先実現されていくであろうネット上のバーチャルな世界でも最短距離にいる。AR/VRの世界である。2019年の中国での展示会や2020年初頭に米国で開催されたCESでも多くの中国メーカーがARグラスやVRグラスを展示していた(図2)。

これらのメーカーは、ハードはもとよりさまざまな使い方の提案も行っている。今後のバーチャルな世界で中国が主導権を取っていくことが十分予想される。

これまでディスプレーは、大画面TVやスマートフォンにしても、目の前の画面上に映し出される画像を見る直視型であった。今後のAR/VRの世界は、実空間上あるいはバーチャル空間上に映像を映し出す空間ディスプレーが多用される様になっていく。AR/VRディスプレーは、リアルな世界とバーチャルな世界をつなぐ役割を持っているが、バーチャルな世界での映像表現が進化していけば、それがリアルな世界も変えていくことになるだろう。

新型コロナウィルス終息後の世界を視野に入れた議論も出始めており、新しい世界は感染拡大前の世界とは大きく変わると予想されている。当然、ディスプレーの産業の在り方や技術も大きな影響を受け変化していくだろう。その新たな方向がバーチャルな世界の進化であり、それに向けたディスプレーの技術と産業の変化の予兆がすでに見え始めている。

  • 中国のAR/VR企業

    図2 AR/VRに進出する中国企業。2019年7月に上海で開催されたCES Asiaおよび2020年1月に米国ラスベガスで開催されたCESにARグラスを出展した中国企業。VRグラスを含めこの他にも多くの企業が出てきている。使われているディスプレーは、現在はLCOS(LCD on Silicon)またはMicro OLEDであり、Micro OLEDパネルを製造する中国メーカーも出始めた。将来はMicro LEDも有望視されている

著者プロフィール

北原洋明(きたはら・ひろあき)
テック・アンド・ビズ代表取締役

2006年12月より、テック・アンド・ビズを立ち上げ、ディスプレー、LED、太陽電池、半導体などの電子デバイス関連の情報サービス活動、ビジネスマッチング等の活動を行っている。
製造拠点および巨大な市場であるアジア各地の現地での生情報を重視し、日系企業の海外ビジネス展開をサポートしている。
中国光学光電子行業協会液晶分会顧問、中国深圳ディスプレー協会専家顧問を務め、その他の中国・台湾・韓国の業界組織とも連携をとりながら日系企業の現地での活動支援、セミナー・展示会などのイベント開催、企業訪問アレンジ等も行っている。
直近の活動としては、さまざまなオンラインセミナーにてディスプレー技術と産業の最新動向を中心とした情報を伝えている。