Microsoft「Xboxは売却しない」と部門トップが明言、それでも消えない売却観測

Windows Centralは2026年9月30日(現地時間)、「"Xbox is not for sale," says CEO Asha Sharma - why is this 'sell off' narrative so prevalent right now?｜Windows Central」において、Microsoftのゲーム事業「Xbox」売却の噂を同社が否定したと報じた。

Xbox部門の最高経営責任者(CEO: Chief Executive Officer)を務めるAsha Sharma氏は、ニューヨーク・タイムズ紙の人員削減全般に関するインタビューで「Xboxは売り物ではない」と明言したという。

Xbox（出典：Microsoft）

大規模な人員削減・再編で広がったXbox売却観測

Microsoftは今夏に大規模な人員削減を実施し、Xbox部門でも数千人規模の雇用が影響を受けた。Ninja Theoryスタジオは閉鎖に向かう状況となり、Double FineプロダクションはMicrosoftから切り離された。Haloスタジオも事実上閉鎖し、運営をCall of Dutyの制作陣に引き継いだ。

こうした動きが明らかになるにつれ、Xbox売却説が業界内で広がった。複数のアナリストや業界関係者は、人員削減によってXboxを小規模で効率的な組織に変え、買い手にとって魅力的な状態にする狙いがあると論じた。

しかしWindows Centralの記者は「理にかなっていない」と述べ、この見方に疑問を呈した。Microsoftは規模の小さいAge of Empiresシリーズを縮小しつつ維持し、Haloの再構築にも投資する姿勢を示しているためだ。

PlayStationの元幹部Shawn Layden氏は最近、セガがハード事業から撤退した時期になぞらえ、Xboxを「ドリームキャスト期にある」と表現した。記者はこうした発言について、Xboxに冷ややかな視線を向ける業界関係者から出る傾向があると指摘する。

記者はこのような動きを引き合いに、Xbox存続に期待する意見を伝えている。しかし同時にThe InformationがXbox売却検討を報じたことで、売却の可能性は残るとも説明している。

なぜXbox売却観測は消えないのか

記事では、Microsoftの最高経営責任者(CEO: Chief Executive Officer)を務めるSatya Nadella氏の経営方針もXbox事業に影響したと指摘している。同氏は過去、XboxがMicrosoftの大きな収益源ではないものの、ブランドの支持がその他法人事業に利益をもたらしたとの趣旨の発言をしている。

そのためか、同氏は社内会議で「Microsoftは常にゲーム業界に携わり、将来を見据えて長期的な視点を持つ」と主張したという。しかしながら、直近ではXbox事業の縮小傾向が見て取れる。

記者はNadella氏がニューヨーク・タイムズ紙のインタビューに応じなかったことを指摘し、公の場での発言回避がXboxの将来をめぐる懐疑的な見方につながっていると論じている。

Xbox売却を明確に否定する発言が出た一方、相次ぐ人員削減や事業再編もあり、Xboxの将来をめぐる観測は当面続きそうだ。