バルカー、樹脂31種類を比較できる材質選定レーダーチャートの提供を開始

このものづくりニュースのまとめ

・バルカーが樹脂加工品の即時見積サービス「Quick Value」に新機能「材質選定レーダーチャート」を追加
・樹脂31種類と代表的な金属4種類の物性値をWebブラウザ上で比較し、材質選定を支援
・10cm立方体価格で樹脂と金属のコスト比較を可能にし、金属代替やオーバースペック見直しに活用

Quick Valueに材質選定支援機能を追加

バルカーは7月30日、樹脂加工品の即時見積サービス「Quick Value(クイックバリュー)」において、新機能「材質選定レーダーチャート」の提供を開始したことを発表した。

Quick Valueは、製造業における樹脂加工品の設計・調達効率化を目指すデジタルプラットフォーム。図面データをWebブラウザ上へアップロードするだけで、価格や納期を確認できる見積りサービスとして提供されてきた。2026年には対応材質を31種類へ拡大するなど、提供機能の拡充が図られてきており、今回のレーダーチャート機能も、そうした流れで開発されたものとなる。

材質選定レーダーチャートは、Webブラウザ上で樹脂材料や金属材料の物性値を直感的に比較できる無料で利用可能な機能で、対応材料は、汎用プラスチックからスーパーエンジニアリングプラスチックまでの樹脂31種類に加え、比較用としてアルミ(A5052)、鉄(SS400)、ステンレス(SUS304)、青銅(CAC406)の代表的な金属材料4種類を収録している。

材質選定レーダーチャートの画面 (出所:バルカー)

樹脂材料の比較・選定にかかる手間を削減

樹脂材料には多くの種類があり、それぞれ耐熱性、機械的強度、耐薬品性、摺動性、寸法安定性、価格などが異なる。加えて、材料メーカーごとに物性値の試験方法や単位表記、記載項目が異なる場合があり、設計者や調達担当者が複数材料を比較する際のハードルとなっていた。

従来は、各メーカーサイトから物性値表をダウンロードし、JISやASTMなど試験方法の違いや単位の違いを理解した上で、目的に合う材料を選定する必要があった。また、コスト面についても、実際に部品図面で見積もりを取らなければ差が分かりにくく、安全性を重視してハイグレードな材質を選定した結果、過剰仕様によるコスト増につながるケースもあったという。

同社では、樹脂材料について社内に明確な選定基準を整備しているメーカーは稀であるという実情を踏まえ、材料比較と材質選定を支援するツールとして材質選定レーダーチャートを開発したとする。

16項目の物性値をレーダーチャートで可視化

レーダーチャートでは、よく利用される物性を中心に計16項目の比較項目を用意。複数材料を同一チャート上に重ね合わせることで、それぞれの材料が持つ強みや弱みを視覚的に把握できるようにしたという。

これにより、連続使用温度が160℃で十分で、強い衝撃も加わらないといった用途において、PEEKではなくPPSでの代替ができるのかといった仮説を、物性値と価格データを見ながら検討することが可能となり、過剰に高機能な材料を選んでいた状態の把握や、必要な性能を満たしつつ、より低コストな材料へ切り替えられる可能性を確認できるようになるという。

さらに、樹脂材料同士の比較だけでなく、代表的な金属材料との比較も可能としたことで、金属部品を樹脂へ置き換える金属代替の検討において、剛性低下の程度や軽量化の効果、耐食性なども同じ画面上で確認できるようになるとする。

10cm立方体価格で樹脂と金属のコストを比較

また、価格表示についても工夫を施したという。一般的な材料価格はkg単価(円/kg)で表されることが多いが、樹脂と金属では比重が7～10倍ほど異なる場合もあり、kg単価だけで比較すると、実際に部品化した際の価格感が分かりにくいことがあるため、比重を考慮した価格表示として「10cm立方体の価格(円/10cm立方体価格)」を採用したという。10cm角の立方体にした場合の価格として材料コストを表示することで、樹脂と金属を部品にしたときの価格をイメージしやすくしたとする。

専門家監修の物性解説も提供

なお、レーダーチャートの各物性項目については、プラスチック製品設計の専門家である田口宏之氏(技術士)と、産業機械設計の専門家である小畠祥平氏(技術士)の監修を受けたとするほか、物性表に馴染みのないユーザーでも理解を深められるよう、イラスト付きチャット形式で物性の特性を解説するサポート(ガイド)機能も搭載。樹脂加工品の材質選定では、単に強い材料や高耐熱の材料を選べばよいわけではなく、想定される使用環境や荷重、温度、加工性、価格などを総合的に判断する必要があり、専門家監修の解説を組み合わせることで、材料選定に不慣れな設計者や調達担当者でも、判断材料を得やすくした。