近畿大学(近大)は8月23日、月経前症候群(PMS)と月経前不快気分障害(PMDD)の診断・治療法の選択に、医師の性別が影響していることが明らかになったと発表した。
同成果は、近大東洋医学研究所の武田卓教授/所長、同 吉見佳奈医師、同 井上史氏、東京医科歯科大学の尾臺珠美助教、同 寺内公一教授、昭和大学医学部の白土なほ子准教授、東北大学医学部の渡邉善医師、東京女子医科大学附属足立医療センターの大坪天平 教授などで構成される日本産科婦人科学会女性ヘルスケア委員会の研究グループによるもの。詳細は、医学および関連領域を対象とした総合医学雑誌「Tohoku Journal of Experimental Medicine」オンライン版に掲載された。
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月経前症候群(PMS)と月経前不快気分障害(PMDD)の診断・治療法の選択に、医師の性別が影響していることが調査から判明した(出所:近畿大学)
PMSおよびPMDDは、月経前の不快な精神や身体症状が特徴であり、女性のパフォーマンス低下を招くことから、近年広まりつつあるフェムテックの観点からも特に注目されている疾患である。PMSとPMDDの標準治療薬としては低用量ピルや抗うつ薬であるSSRIがあるが、それぞれ月経困難症とうつ病の適応薬でしかないほか、日本ではPMSやPMDDへの保険適用がなく諸外国と比較して十分な治療が行われていないのが現状だという。
そうした背景のもと研究グループは今回、2021年度と2022年度に日本産婦人科学会女性ヘルスケア委員会「月経前症候群・月経前不快気分障害に対する診断・治療実態調査小委員会」によってPMSとPMDDの診断・治療に関する実態調査の結果に対する二次解析を行うことで、診断や治療法の選択における医師の性別がどの程度の影響を及ぼすのかについての解明を目指したとする。
二次解析の対象となったのは、全学会員16732人に調査協力を依頼して回答を得たうち、PMS・PMDDの診療に従事し、かつ性別を回答した1257人(男性619人・女性638人)。
解析の結果、女性の産婦人科医は男性よりもPMS・PMDD患者の治療に従事する頻度が高いことのほか、診断・治療について医師の性別による差異を解析したところ、米国の診断基準に記載のある「症状日誌による前向き評価」を使用して診断する頻度が女性の産婦人科医の方が高いことがわかったという。
一方、治療に関しては最も治療効果が確かであるとされるSSRIを第一選択薬とする頻度は、男性の産婦人科医の方が高いことがわかったとする。
なお、研究グループでは今後、産婦人科医に対して根拠に基づく医療(EBM)に基づいた診断・治療の教育を実施する際に、今回の研究成果を踏まえた内容にすることによって、PMSやPMDDに対するより有効な治療法の普及に、新たな視点から貢献することが期待されるとしている。
