電通は7月13日、独自の統合メディアプランニングツール「クロスメディア・プランナー」にリテールメディアのデータを初めて導入したと発表した。小売企業が自社店舗のデジタルサイネージやECサイト・アプリなどを通じて広告を配信する「リテールメディア」を対象に加えることで、認知形成から購買接点までを見据えた統合的なコミュニケーション設計を実現するという。

  • リテールメディアのデータを初めて導入した電通の統合メディアプランニングツール「クロスメディア・プランナー」

    リテールメディアのデータを初めて導入した電通の統合メディアプランニングツール「クロスメディア・プランナー」

「クロスメディア・プランナー」の概要

「クロスメディア・プランナー」は、電通独自の調査や各プラットフォーム事業者の提供データをもとに、統合・重複リーチのほか、広告認知、ブランド認知、購入意向などの態度変容指標(KPI)を最大化する最適なメディアプランを生成し、広告予算配分をシミュレーションできるツール。

これまではテレビ、コネクテッドTV、デジタル広告、デジタルOOHを対象としていたが、今回の機能拡充によりリテールメディア領域のデータが初めて加わった。

今後の展望

リテールメディア領域のデータ導入の第一弾として、ゲート・ワン(東京都港区)が全国約1万1500店舗(2026年6月末時点)で展開するファミリーマート店内のデジタルサイネージメディア「ファミマTV」のデータを搭載した。

電通は今後、他のリテール事業者との連携も進め、リテールメディアデータの拡充を図るとしている。

電通は、リテールマーケティング領域の開発・活用に取り組む専門組織「リテールマーケティング局」を中心に、より網羅的な統合メディアプランニングの実現とその継続的な機能拡充を通じて、クライアントのマーケティング活動の高度化と事業成長に貢献していくとしている。