Windows Centralは4月10日(米国時間)、「"This is exactly the kind of thing driving me away from Windows": even Edge users don't want this new feature｜Windows Central」において、Microsoft Edgeの自動起動に苦言を呈した。

Windows 11のログイン時にWebブラウザが自動的に起動することを多くのユーザーが望んでいないと述べ、行き過ぎた機能の押し付けはユーザー離れを起こすと警告している。

  • Windows 11のログイン時にMicrosoft Edgeが自動起動する機能がテストされている

    Windows 11のログイン時にMicrosoft Edgeが自動起動する機能がテストされている

なぜEdgeの自動起動は不評なのか？

結論：デフォルトで有効になるオプトアウト方式と、Edgeへの誘導と受け取られる仕様が、ユーザーの反発を招いている

Microsoft Edgeの自動起動はベータ版にて試験運用中の機能だ。Windowsの起動と共にEdgeを起動する仕組みで、主要なWebブラウザベンダーが参加する「Browser Choice Alliance」は、デフォルトブラウザとしてEdgeを設定させる新しい手口として強く非難している。

Windows Centralによると非難はコミュニティの間にも広がり、Redditには「Microsoftがこれを強制するのであれば、Windows 11の使用をやめてGoogle OSを使用する」との意見が投稿され、Microsoftを見限る可能性を示唆するユーザーも現れたとされる。

さらに、Windows 11の改善計画の発表直後にもかかわらず、Windowsを悪化させる新たな取り組みが早くも現れたと述べ、ユーザーに背を向ける同社の社風に変化はないと指摘する意見もあるという。

ユーザーをここまで憤慨させた理由としては、同機能がオプトアウト方式だったことも影響した可能性がある。デフォルトで機能は有効となっており、手動で機能をオフにしない限り、新しいEdgeはログインと同時に起動するようになる。

なぜEdgeを強制するのか？シェア低迷とMicrosoftの狙い

結論：Chromeに大きく差をつけられており、Edgeの利用機会を増やす狙いがあるとみられる

Microsoft EdgeはGoogle Chromeと同じChromiumをベースに構築され、Chromeと機能面に大きな違いはなく、拡張機能に互換性もある。そのため優れたWebブラウザの1つと評価されているが、Webブラウザシェアでは長らく低迷する状況(3月末時点で5.79%で3位)が続き、1位のChrome(66.7%)からは大差をつけられている。

  • Webブラウザーのシェア推移 - 引用：StatCounter

    Webブラウザのシェア推移　引用：StatCounter

Microsoftはこの改善されないシェアの推移に業を煮やし、利用を強制しようと考えた可能性がある。Windows 11のログインと同時に起動すれば、少なくともホームページの表示回数だけは稼ぐことができる。

実際のシェアへの影響は定かでないが、Windowsのアクティブユーザー数を考えると無視できない影響が予想される。このアンフェアな取り組みは一時的な上昇効果をもたらすかもしれないが、一方でWindows Centralはユーザーの信頼をさらに低下させることになると指摘する。

また、「強引な戦術が成功とみなされる何かしらの基準があるに違いない」と述べ、幾度となく繰り返されるEdgeの押し売りに、経営上のメリットが存在する可能性を伝えている。

Edgeの自動起動は無効化できる？設定方法

結論：設定から無効化できる可能性はあるが、初期状態では有効になっている可能性があり注意が必要

現時点ではベータ版での試験機能であり、正式な仕様は確定していないが、Windowsのスタートアップ設定やEdgeの設定から自動起動を無効化できる可能性がある。

一般的に、アプリの自動起動は「設定」→「アプリ」→「スタートアップ」から制御できるほか、ブラウザ側の設定で起動時の挙動を変更できる場合もある。

ただし、今回の機能はデフォルトで有効化されるオプトアウト方式とみられており、ユーザーが明示的に設定を変更しない限り、自動起動が継続される可能性がある点には注意が必要だ。

Edgeの自動起動は正式導入される？現時点の状況

結論：現在は試験運用中であり、正式導入の可否や時期は未定

現時点では試験運用が続けられており、正式リリースは決定されていない。

今回の機能はユーザーから強い反発を受けており、正式導入に踏み切るかどうかは不透明な状況だ。過去にも同様の機能が批判を受けて撤回・修正された例があることから、今後の対応が注目される。