「DXのためにITツールを導入したのに、期待通りに使われていない」。そんな悩みを持つ方も多いだろう。東急コミュニティーではそうした悩みを「デジタルアダプション」の考え方に基づき、解決しようとしている。
2月27日に開催された「TECH+セミナー ビルメンテナンス 2025 Feb. デジタル化による業務効率化戦略」に東急不動産HDグループDX推進部 主幹/東急不動産 DX推進部 主幹/東急コミュニティー 経営戦略統括部グループIT推進部 主幹/日本デジタルアダプション協会 理事の柏崎正彦氏が登壇。「データとAIでITツールの費用対効果を最大化する実践的なアプローチとは」と題し、東急コミュニティーでのITツール活用の取り組みについて話した。
ITを“人任せ”にする風潮はなぜ生まれた?
柏崎氏は冒頭、「皆さんの社内ではITツールを自分で使いこなそうという文化はありますか」と聴講者に問いかけた上で、子どもの教育を例に挙げた。
子どもが宿題で出された漢字が分からないとき、いきなり漢字ドリルに答えを書いて示す保護者はいない。辞書を渡して調べさせ、自分で答えを見つけさせる。そのプロセスを経て、子どもは分からないことに対する解決法を学び、徐々に学力をつけていく。
しかしこれが、社員が仕事で必要なITツールの使い方が分からないときになると、どうだろうか。おそらくIT部門に問い合わせをし、代理で解決してもらう人が多いのではないか。問題自体はすぐに解決するが、社員は解決法を学ばず、ITリテラシーも向上しない。本来であれば、IT部門は解決のための手順書を提供し、自己解決する方法を学んでもらい、ITリテラシーを高めるべきである。
ではなぜ、仕事道具であるITツールに対し、当事者意識が低い文化になってしまっているのか。同氏はその理由として3つを挙げた。
1つ目は状況の変化である。デジタル化が台頭してきた10~20年前、仕事で利用されるITツールは経費精算や給与計算システムのような、誰もが同じルールで操作ができ、同じ結果を出せる“工夫がいらない”システムが大半だった。しかし今使われているITツールはそれぞれの役職や業務に合わせて使う必要があるものが多い。つまり、自分たちで使い方を考え、工夫をする必要性が出てきたのだ。