IDC Japanは6月16日、国内企業向けネットワーク機器市場に関する市場動向と予測を発表した。同市場予測ではイーサネットスイッチ、ルータ、無線LAN機器を対象としている。
同社は同市場を成熟市場とみなすものの、ハイブリッドワークスタイルに適応した企業ネットワークの更新や、無線LANの新規導入の可能性を再評価し、緩やかな成長を続けると見ている。国内企業向けネットワーク機器市場の2021年～2026年のCAGR(年間平均成長率)は2.4％と予測する。
-
国内企業向けネットワーク機器市場支出額予測(2020年～2026年)、出典：IDC Japan
製品セグメント別では、企業向け無線LAN機器市場が力強い成長を続けると同社は見ている。同市場の2021年～2026年のCAGRは、出荷台数で4.9％と予測する。
規格別では、IEEE802.11axが2022年にはIEEE802.11acを逆転すると見込む。予測期間におけるIEEE802.11axの中には、国内でも早ければ2022年にも利用可能になるWi-Fi 6Eや、Wi-Fi 7とも目されるIEEE802.11beも含まれており、市場は早期にWi-Fi 6以降の規格に置き換わると同社は予想する。
現在、半導体の供給不足を中心としたサプライチェーンの問題は、いずれの製品市場にも影響を与え、需要に供給が追い付かない状況が続いているという。同社はベンダーに対して、部材供給パートナーの複線化とそれに合わせた製品ラインナップの再構築や、販売パートナーと連携した製品在庫確保の最適化などのサプライチェーン全体にわたるリスクマネジメントの検証と強化を提言する。
