IDC Japanは10月11日、2017年第2四半期(4～6月)の国内外付型エンタープライズストレージシステムの支出額実績を発表した。これによると、同期間における支出額は383億300万円であり、2016年第2四半期と比べて9.6%減になったという。

国内外付型エンタープライズストレージシステムの支出額推移　資料:IDC Japan

第2四半期の支出額を製品分類別に見ると、メインフレーム向けが40億8200万円で2016年第2四半期と比べて13.5%の減少、オープンシステム向けが342億2200万円で同9.2%の減少となった。メインフレーム向けは2015年の大型更新のピーク以降、支出が低迷しており、オープンシステム向けはミッドレンジとローエンドの落ち込みが影響したという。

また、同市場では搭載メディアがHDDからフラッシュへの移行が進み、支出額の中でオールフラッシュアレイ(AFA)は79億8200万円で2016年第2四半期と比べて111.6%増加した一方で、ハイブリッドフラッシュアレイ(HFA)は116億800万円で同22.7%の減少、オールハードディスクアレイ(HDD)は187億1300万円で同20.7%減少した。

この結果、支出額に占めるAFAの比率は、2016年第2四半期の8.9%から20.8%に上昇した。AFAはプライマリーストレージとしての採用が進みつつあり、従来はAFAの導入に慎重だった国内金融機関の基幹系や勘定系のシステムでも、今期は採用が進んだという。AFAの導入実績の増加に伴い、AFAへの信頼性が十分に高まったことが背景にあると同社は推測している。

また、各ベンダーにおける売上額は363億7900万円であり、上位3社は日立製作所(シェア21.6%)、IBM(同13.9%)、富士通(同11.3%)となった。同社のエンタープライズインフラストラクチャ マーケットアナリストである加藤慎也氏は「2017年第2四半期は、前年同期に比べて外付型エンタープライズストレージシステム支出額が低迷した。エンドユーザーのクラウドサービス採用増加に伴い、クラウドサービスプロバイダ向けを中心としたサーバ内蔵型のストレージに需要のシフトが発生している」と分析している。