小学校でプログラミングを学ぶ意義とは? ロボット教育シンポジウムが開催

WRO JAPANは7月23日、科学技術館(東京都千代田区)において「第9回 科学技術におけるロボット教育シンポジウム」を開催した。日本では2020年度より、小学校でもプログラミング教育が必修化される見込みであるが、指導者不足などの問題も指摘されている。すでに実施している小学校ではどう取り組んでいるのか、シンポジウムの事例発表から紹介したい。

民間企業との連携、ボランティアの活用も

奈良県の帝塚山小学校では、2013年度から高学年を対象としたロボット教室を導入。また2015年度には、年3回のプログラミング体験教室も開催した。これらは希望者のみが対象であったが、2016年度には対象を拡大。プログラミングは3～5年生の全生徒を対象に、ロボットは5年生の全生徒を対象に授業を行った。

希望者だけでなく、対象を全員に拡大したのは、「子供達の可能性を広げるため」だったという。希望者だけだと、すでに興味がある生徒しか集まらない。しかし全員が対象であれば、これを機会に興味を持つ生徒も出てくるだろう。プログラミングに限らず、幼少期に様々な体験をするのは大きな意味がある。

理科主任である吉川澄人氏は、プログラミング教育の目的について「プログラミングそのものの学習ではなく、プログラミングを通して今の小学生に必要な力を身につけさせること」だと述べる。課題に対して試行錯誤を繰り返すことで、問題解決能力、創造性、論理的な考え方を育成する。これが狙いだ。

そのために、同校では系統立てて、複数学年に渡って取り組んでいる。単なる"体験"で終わらせないようにするには、複数年をかけて一歩ずつ進めるしかない。その上で、低学年の希望者には初歩的な体験の機会を提供し、高学年の希望者には発展的な学習の機会も用意する。競技会への出場も考えているそうだ。

同校の池田節校長は、小学校でプログラミング教育・ロボット教育を進めるためには、「民間企業との連携が不可欠」だと指摘する。同校では実際に民間企業と提携して授業を進めているが、「子供の気持ちをグッと引きつけるノウハウが素晴らしい」という。

また、講師を補佐するために、「生徒4人に対し1人のメンターが必要」(池田校長)とのことで、この人材確保も課題だ。費用の問題もあり、大学生や地域のボランティアを積極的に活用できる制度が必要だとした。

困難な課題でも諦めずに解決できる力を

岐阜県の岐阜聖徳学園大学附属小学校は、情報科の授業を1年生から週1時間実施しており、その中で、4年生からはレゴのMINDSTORMS NXTを使ったプログラミング教育を行っているという。MINDSTORMSは2007年度に16台導入。最初、教員が人型に組み立てたものの、動作のバラツキが大きかったため、自動車型にして使っているそうだ。

まず4年生では、モーターを動かして、ロボットを自由に移動させる方法を学ぶ。5年生はこれにセンサーが加わり、周囲の状況に応じて動きを変えられるようにする。そして6年生は、ロボットを使って、与えられた課題を解決することに挑む。昨年度は、4年生と5年生が各3時間ずつ、6年生が4時間の計10時間で実施した。

同校の近藤敦至氏は、ロボットを教材として利用するメリットとして、自分たちの考えが動きとして見えること、多様なアプローチが考えられること、活発な話し合いが行われること、修正しながら何度も繰り返し挑戦していく姿勢が見られること、チームの中で役割が決まり協力できること、といった点をあげる。

たとえばロボットを目的地に移動させるだけでも、試しながら修正していこうとするチームもあれば、最初に距離を測って一発でやろうとするチームもあった。こうしたアプローチの方法を決めるときに、普段より活発に話し合いが行われ、他の教科ではあまり意見を言わない生徒が、積極的に意見を出す姿も見られたそうだ。

こういった体験は、プログラミング以外にも波及する効果があるだろう。「仲間と協力しながら試行錯誤して考える。これはどの教科でも活きてくること」と近藤氏は指摘。「子供達が困難な課題に出会ったとき、予想を立てて確認することを繰り返しながら、諦めずに解決できるような力が身につくのでは」と期待した。