厚生労働省(厚労省)は7月14日、2020年6月に東京都、大阪府、宮城県で行った新型コロナウイルスの抗体保有調査において、国立感染研究所でウイルス感染阻害機能を持つ抗体量(中和抗体価)を測定した結果、米国FDAから緊急使用許可(EUA)が出ている2社の試薬のいずれもで陽性反応が出た8検体より、実際にウイルス感染を阻害する免疫機能を有する「中和抗体」が確認されたと発表した。
具体的には8検体の血清と新型コロナウイルス、細胞を試験管内に混ぜたところ、ウイルスによる細胞の破壊を防ぐことが確認されたという。また、2社の試薬のうち、1社のみ陽性と判定された検体でも調査したが、中和抗体は検出感度以下でしか確認されず、十分な量は検出されなかったという。
厚労省では、今回の中和活性を加味した各地の抗体保有率は、東京都が1971人中2名(0.10%)、大阪府が2970人中5人(0.17%)、宮城県が3009人中1人(0.03%)となるとしている。
なお、免疫が体内で持続される期間についてまではわかっていないとしている。
