ヒューマンリソシアは11月5日、国内の就業者数の変化を職種別に分析した「人材動向レポート2026 ~職種別就業者編~」を発表した。2015年から2025年までの10年間で、技術者は42.1%増加した一方、生産や建設、サービスなどを支える現場職は0.8%増にとどまった。また、現場職では25~44歳の就業者が減少していることも明らかになった。
同調査は、総務省の「労働力調査」などの公的統計をもとに、2015年から2025年までの国内の就業者数の変化を職種別、男女別、年齢階級別などで分析したもの。
調査によると、「専門・技術職」の就業者数は2015年の1054万人から2025年には1352万人となり、10年間で298万人(28.3%)増加した。就業者全体に占める割合も16.5%から19.8%に上昇し、約5人に1人が専門・技術職に従事している。
一方、生産工程や建設、サービス提供などを担う「現場職」は、2977万人から3000万人へと0.8%の増加にとどまった。就業者全体に占める割合は46.7%から43.9%に低下しており、職種によって就業者数の変化に大きな違いがみられた。
技術者は117万人増加、情報通信業では65%増
専門・技術職のなかでも、特に増加が目立ったのが「技術者」だ。2015年の278万人から2025年には395万人となり、10年間で117万人(42.1%)増加した。保健医療従事者の23.5%増、教員の13.7%増などと比べても、高い増加率となっている。
技術者を男女別にみると、女性は25万人から60万人へと2.4倍に増加した。技術者全体に占める女性の割合も9.0%から15.2%に上昇している。
また、情報通信業で働く技術者は98万人から162万人へと増加し、10年間の増加率は65.0%に達した。ITエンジニアなどの増加が、技術者全体の就業者数の伸びを支える一因となっている。
現場職では35~44歳が143万人減少、65歳以上は103万人増
年齢別の就業者数の変化をみると、専門・技術職と現場職では対照的な傾向がみられた。同調査では「現場職」を、サービス職、保安職、農林漁業、生産工程、輸送・機械運転、建設・採掘、運搬・清掃・包装等の職種を合計したものと定義している。
現場職では、25~34歳が59万人減少し、35~44歳は143万人減少した。一方、24歳以下は39万人、65歳以上は103万人増加しており、若年・中堅層の一部が減少する一方で、高齢層が増加している。
これに対し、専門・技術職ではすべての年齢階級で就業者数が増加した。特に25~34歳は82万人増加しており、同年代が59万人減少した現場職とは対照的な結果となった。


