住友商事は4月13日、輸送機器関連の事業に取り組む鋼材本部で、内燃機関の再定義を図り、輸送機器分野での電動化や環境配慮型ビジネスにつながる技術を模索した結果、港湾の荷役車両など、ディーゼルエンジンが必要な商用車・特殊車両のCO2排出量削減、燃費改善に取り組むことを発表した。
それにあたり、同社が業務委託・販売代理店を務めるシリコンバレーのスタートアップ、Hydrogen On Demand Technologiesが開発する製品「D-HAT」を活用するという。
Hydrogen On Demand Technologies は、トラック、バス、重機、船舶などの輸送機に搭載されている8リットル以上の大型ディーゼルエンジン向けに、水素を活用して燃焼効率を上げる装置「D-HAT」を独占的に開発・販売している企業。
D-HATは、水を電気分解することで毎分4リットルの水素を生成し、高圧水素タンクで貯蔵することなくディーゼルエンジンに送り込み、水素により燃焼効率を高めることができる。
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D-HAT本体
これにより従来のエンジンの性能は維持しつつ、燃費を向上させることで軽油使用量とCO2を含む排気ガスの量をそれぞれ10パーセントから15パーセント削減し、経済価値と環境価値を両立させることが可能。
またD-HATは、水素ステーションや外部からの水素注入を必要とせず、ディーゼルエンジンに後付けが可能な点が特徴となっている。
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D-HAT内部の仕組みのイメージ図。電気分解によって生成された水素がディーゼルエンジンの燃焼を効率化する
3月28日には、名古屋港飛島ふ頭で、港湾でコンテナを輸送する港湾荷役機器へのD-HATの据え付けが行われており、港湾荷役機器での本格実証を進めるとともに、無人搬送車への導入も視野に入れていきたい考え。
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実証実験の際の集合写真
名古屋港での実証実験に加え、日本全国の港湾においても、カーボンニュートラルポートの実現に向けてD-HATの導入を進め、地域課題の解決に貢献していく構え。
さらに、北米の貨物輸送を担う地場企業にも米州住友商事が掛け合い、同地域でD-HAT導入の実証実験を開始しており、同社は、各産業が持つ特殊性、課題に向き合いながら、これまで培ってきた輸送機器分野における知見を生かして、CO2排出量の削減に貢献していくという。
